研究課題/領域番号 |
18K02745
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09060:特別支援教育関連
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研究機関 | 弘前大学 |
研究代表者 |
増田 貴人 弘前大学, 教育学部, 教授 (20369755)
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研究分担者 |
奥田 知靖 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (90531806)
大山 祐太 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (60711976)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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キーワード | DCD(発達性協調運動症) / ボール運動 / 運動協応性 / 発達性協調運動症(DCD) / 生態学的視座 / インクルーシブスポーツ / DCD / 発達性協調運動症 / 身体活動支援 |
研究成果の概要 |
欧州で行われていたインクルーシブなスポーツ横断型身体活動支援実践を参考に、発達性協調運動症及びその疑いを含む幼児・低学年児童・高学年児童に対し、個別または小集団活動での支援内容を実践的に検討した。活動の規模や内容にかかわらず、対象児本人の意欲をいかに喚起するかという側面が継続的な活動参加並びに運動協応性スキルの向上、それぞれに大きく影響していることが確認された。なかでも、しっかりと自分の心情に寄り添ってくれているという安心感を確保することが心理的安定を生み、運動技能指導の側面よりも重視されていることが示唆された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本国内のDCD研究、なかでも教育学的観点からは特に、他の発達障害に関する研究と比較して手薄であり、学校現場でどのようにDCD支援を展開すればよいかの情報が乏しい。DCDを主症状とする児への支援アプローチを考えるとすれば、運動協応性の支援が中核となる。先行研究の多くは個別援助だが、本研究で集団活動での実施可能性は、通常の学級で学習指導要領等と絡めて支援の充実を考えられるとともに、趣味活動の充実からスポーツ・身体活動をとおした心理的影響の軽減につなげられる可能性があり、意義深い。
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