| 研究課題/領域番号 |
18K02944
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09080:科学教育関連
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| 研究機関 | 椙山女学園大学 |
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研究代表者 |
野崎 健太郎 椙山女学園大学, 教育学部, 准教授 (90350967)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 自然災害 / 避難所生活 / 給水 / 自然水 / 湧水 / 河川 / 利用可能性 / 教育実践 / 都市 / 学校 / 避難所 / 水利用 / 水質 / 科学教育 / 小学生 / 理科 / 水質分析 / 応急給水 / 小学校 / 飲料水 / 生活水 / 住民の自治組織 / 水 / 水量 / 浄化 / 災害 / 環境水 / 水リテラシー / 陸水 |
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| 研究成果の概要 |
地域の公立学校は、災害時には避難所として使われる。その際にもっとも懸念される課題は、支援物資が届くまでに飲料水や生活水を確保することである。日本で発生した近年の大地震では、避難所の水不足を解決するために身近な河川水が利用されている。本研究では東海地方の都市部の湧水や河川水の水質からその利用可能性を明らかにし、それらの研究結果を用いて学校教育や市民教育の教材作成を行い、小学校理科、大学の環境関連科目、市民講座で教育実践を行った。都市部の湧水や河川水は人間活動の影響を強く受けているが、利用可能性は高く、その情報を一般に伝えていくことは、重要な防災および減災教育につながることが明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本は台風や地震に代表される自然災害に遭遇する機会が多い国土である。したがって防災や減災に関する教育や普及啓発が重要となる。自然災害の二次被害は避難所生活において主に生じ、特に支援物資が届くまでの間の水の確保が大きな課題となる。本研究は、特に水不足が想定される都市部において、身近な湧水や河川水の水質形成過程の研究結果から、災害時における利用可能性を明らかにしている。続いて、それらの結果をもとに作成した教材を用いて、小学校の理科、大学の環境関連科目、そして市民講座で教育実践を行い、教育や普及啓発活動の効果を調べていることに学術的な独創性、そして社会的意義がある。
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