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無機イオン交換体を用いた有害物質拡散防止材料の開発

研究課題

研究課題/領域番号 18K04316
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分22010:土木材料、施工および建設マネジメント関連
研究機関国立研究開発法人産業技術総合研究所

研究代表者

苑田 晃成  国立研究開発法人産業技術総合研究所, 四国センター, 連携主幹 (90357335)

研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2022-03-31
研究課題ステータス 完了 (2021年度)
配分額 *注記
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
キーワード有害物質 / 拡散防止材料 / ヒ素 / セシウム / 吸着 / イオン交換体 / ゲル / 寒天 / プルシアンブルー / 遮水 / 拡散防止 / バーネサイト / マンガンー鉄系吸着剤 / アルギン酸 / 水質汚染 / 有害化学物質 / 無機化合物 / 高分子 / 多孔質材料
研究成果の概要

マンガン-鉄系イオン交換体(セシウムやヒ素を選択的に吸着)と安価な担体(寒天など)を用い、ゲル状成形を行い、有害物質の拡散防止剤の開発を行った。
汚染物質の拡散防止に有効なゲル化材料の選定を行った結果、汚染物質としてヒ素、イオン交換体として、マンガン-鉄複合水酸化物の場合、寒天が有効であることを明らかにした。セシウムに対して、プルシアンブルーなど用いたイオン交換体では十分な除去性能が発現出来な無かったが、イオン交換体を含まない寒天のみでも希釈効果が認められた。そのため、有害物質の拡散防止剤として、ゲルを形成する材料のみでも、十分な効果を期待できる事がわかった。

研究成果の学術的意義や社会的意義

合成方法の簡単な沈殿法で製造したMn-Fe系吸着剤をスラリー状のまま、ゲル化剤を用いて成形した成形体においても、As吸着性能を維持出来る事がわかった。ゲル化剤を変える事で、様々な用途への適用が考えられる。
一方、ゲル化剤のみでも、十分な遮水効果が得られ、福島第一原子力発電所の地下水流入による有害物質拡散においても、十分な効果が期待できる事が分かった。

報告書

(5件)
  • 2021 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2021 2019 2018

すべて 学会発表 (5件) (うち国際学会 2件)

  • [学会発表] Cesium Adsorption Properties of Prussian Blue Nano Particle Dispersed in Agar Gel2021

    • 著者名/発表者名
      苑田晃成
    • 学会等名
      Pacifichem 2021
    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] Development for As anti-diffusing agent containing Mn-Fe hydroxide2019

    • 著者名/発表者名
      Akinari SONODA
    • 学会等名
      Japan Adsorption 2019
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書 2018 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] マンガン系吸着剤を用いたセシウム拡散防止剤の開発2019

    • 著者名/発表者名
      苑田晃成
    • 学会等名
      第25回地下水・土壌汚染とその防止対策に関する研究集会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [学会発表] マンガン-鉄系吸着剤を用いたヒ素拡散防止剤の開発(口頭)2019

    • 著者名/発表者名
      苑田晃成
    • 学会等名
      産総研 水プロジェクトセミナー
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [学会発表] Mn-Fe系吸着剤を用いたAs拡散防止剤の開発(ポスター:P-23)2018

    • 著者名/発表者名
      苑田晃成
    • 学会等名
      第32回日本吸着学会研究発表会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書

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公開日: 2018-04-23   更新日: 2023-01-30  

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