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腸内細菌とIL-5産生細胞のクロストークに着目した、大腸の恒常性維持機構の解明

研究課題

研究課題/領域番号 18K05499
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分38050:食品科学関連
研究機関富山県薬事総合研究開発センター

研究代表者

柳橋 努  富山県薬事総合研究開発センター, その他部局等, 主任研究員 (60710887)

研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2021-03-31
研究課題ステータス 完了 (2020年度)
配分額 *注記
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワードIgA / IL-5 / 腸内細菌
研究成果の概要

腸管には1000種にもおよぶ腸内細菌が存在し,その構成バランスの破綻が,様々な疾病の病態形成に関連することが報告されている。腸内細菌は宿主免疫系により恒常性が維持されているが,その全容を理解するには至っていない。本研究では,大腸で恒常的に産生されているインターロイキン(IL)-5と腸内細菌制御との関連に着眼し,腸内細菌の制御因子の一つであるT細胞を介さない免疫グロブリンA産生の一部がIL-5に依存していること,T細胞およびIL-5を欠損するマウスにおいて腸内細菌の多様性が失われていることを明らかにした。以上より、IL-5がT細胞非依存性IgAを介し、腸内細菌の適正化に関連すると示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究では,大腸で恒常的に産生されているインターロイキン(IL)-5が,免疫グロブリンA産生を介して腸内細菌の構成バランスの維持に寄与することを示し,宿主免疫系による腸内細菌制御機構の一端を明らかにした。近年,腸内細菌の構成バランスの破綻が,炎症腸疾患,代謝疾患および神経疾患等の原因となることが明らかにされつつあり,これら疾病の治療や予防に腸内細菌を適正な状態に維持する取り組みがなされている。本研究の成果から,腸管IL-5産生量を適正に調節することで,腸内細菌構成バランスの破綻に起因する疾病の予防や治療へ応用が可能であると考える。

報告書

(4件)
  • 2020 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2019 2018 その他

すべて 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件) 備考 (2件)

  • [学会発表] Vitamin A-dependent IL-33 production maintains IL-5-producing ILC2s in the large intestine2019

    • 著者名/発表者名
      Tsutomu Yanagibashi, Masashi Ikutani, Yoshinori Nagai, Kiyoshi Takatsu
    • 学会等名
      第48回日本免疫学会学術集会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [学会発表] The role of IL-5-producing group 2 innate lymphoid cells in the large intestin2018

    • 著者名/発表者名
      Tsutomu Yanagibashi, Masashi Ikutani, Yoshinori Nagai, Yukihiko Aikawa, Kiyoshi Takatsu
    • 学会等名
      The 5th Toyama-Basel Joint Symposium on Pharmaceutical Research and Drug Development
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [備考] 富山県薬事総合研究開発センター

    • URL

      https://www.pref.toyama.jp/1285/kurashi/kenkou/iryou/1285/index.html

    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
  • [備考] 富山県薬事総合研究開発センター

    • URL

      http://www.pref.toyama.jp/branches/1285/

    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書 2018 実施状況報告書

URL: 

公開日: 2018-04-23   更新日: 2022-01-27  

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