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遺伝子検査におけるcfDNAの品質管理と品質チェックシステムの構築

研究課題

研究課題/領域番号 18K07451
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分52010:内科学一般関連
研究機関佐賀大学

研究代表者

佐藤 明美  佐賀大学, 医学部, 助教 (20568357)

研究分担者 末岡 榮三朗  佐賀大学, 医学部, 教授 (00270603)
中村 秀明  佐賀大学, 医学部, 助教 (10452616)
研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2021-03-31
研究課題ステータス 完了 (2020年度)
配分額 *注記
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
キーワードLiquid biopsy / cfDNA / 品質管理 / 遺伝子検査 / NGS / 品質 / 保存
研究成果の概要

circulating cell free DNA(cfDNA)を使用したLiquid biopsyは、再生検の推奨される代替方法である。cfDNAによる品質管理が不可欠であり、高品質のcfDNA分離を実現することが望まれている。今回、標準的な臨床検査室で通常の手順として実行されるcfDNA分析に対する分析前の手順の影響と、長期保管によるcfDNA品質の低下の程度の2点について調べた。cfDNA分析に対する分析前の手順の影響については抗凝固剤はEDTA 2Kよりも3.2%クエン酸ナトリウムを含む方がcfDNAの品質は優れており採血後最大72時間、4℃で保存して維持したものが良いことがわかった。

研究成果の学術的意義や社会的意義

Liquid biopsy検体については国内外多くの研究があり、それは主に検査系の開発やその機能解析である。検体そのものについては4~5年前から少しずつ論文となっているが、現在cfDNAについては血清ではなく血漿から抽出されているのが現状である。今回の研究成果では。cfDNA分析に対する分析前の手順の影響については抗凝固剤の種類、保存温度、および血液分離の期間の間の比較は、cfDNAの定量化、cfDNAのサイズ分布、およびEGFR変異の検出の観点から解析を行い、Liquid biopsyの標準化された分析前手順の確立に近づいていると考えている。

報告書

(4件)
  • 2020 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2018

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] Investigation of appropriate pre-analytical procedure for circulating free DNA from liquid biopsy2018

    • 著者名/発表者名
      3.Sato A, Nakashima C, Abe T, Kato J, Hirai M, Nakamura T, Komiya K, Kimura S, Sueoka E, Sueoka-Aragane N
    • 雑誌名

      Oncotarget

      巻: 9 号: 61 ページ: 31904-31914

    • DOI

      10.18632/oncotarget.25881

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] Liquid biopsyのためのプレアナリシス段階の検体品質管理に関する検討2018

    • 著者名/発表者名
      佐藤 明美、中島 千穂、安部 友範、中村 秀明、荒金 尚子、木村 晋也、末岡榮三朗
    • 学会等名
      第58回日本臨床化学会年時学術集会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [学会発表] 遺伝子検査におけるcirculating free DNAの保存条件に関する検討2018

    • 著者名/発表者名
      佐藤 明美、中島 千穂、安部 友範、中村 秀明、荒金 尚子、木村 晋也、末岡榮三朗
    • 学会等名
      日本臨床検査自動化学会 第50回大会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書

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公開日: 2018-04-23   更新日: 2022-01-27  

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