| 研究課題/領域番号 |
18K10357
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 自治医科大学 |
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研究代表者 |
半澤 節子 自治医科大学, 看護学部, 教授 (50325677)
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| 研究分担者 |
石井 慎一郎 自治医科大学, 看護学部, 講師 (80724997)
永井 優子 自治医科大学, 看護学部, 教授 (40237491)
宮城 純子 帝京科学大学, 医療科学部, 教授 (60433893)
冨川 明子 自治医科大学, 看護学部, 助教 (60834190)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
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| キーワード | 身体拘束 / 精神科病棟 / 看護師 / 統合失調症 / 解除 / 看護師の認識 / 暴言暴力 / 精神科看護師 / 身体的拘束 / 精神科 / 認知行動様式 / モラル |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、我が国の精神科病院における身体拘束の長期にある現状を踏まえ、身体拘束の解除時期、解除のための要因として精神科看護師の認知行動様式について、仮想事例を用いた自記式質問紙調査により評価した。68名の精神科看護師の回答を解析した結果、「日中3時間程度の部分解除を開始する時期」の最頻値は「7日目」およそ3割が最も多かった。その理由は、「暴力的な言動、不穏や興奮状態が減少もしくは消失する」「看護師との話し合いを理解し約束ができる」など、患者の精神状態が改善し、暴力的な言動が予測されない状況になるまで、身体拘束を継続しやすい認知行動様式があることが示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
精神科看護師は適切な治療により患者の暴言暴力などの問題行動が改善されることを前提として、患者の身体拘束解除を認識しやすいことが示唆された。薬物療法の効果により患者の問題行動が改善するまでの間、身体拘束が継続してしまうことを容認してしまう状況は、身体拘束に伴う患者の心身のデメリットをもたらす。本研究の結果を踏まえ、精神療法的な看護介入や心理教育などの積極的な導入を取り入れ、患者の身体拘束の最小化に向けた看護実践の重要性を提案していきたい。
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