| 研究課題/領域番号 |
18K10501
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
|
|---|
| 研究機関 | 金沢大学 |
|---|
研究代表者 |
京田 薫 金沢大学, 保健学系, 准教授 (00639776)
|
|---|
| 研究分担者 |
板谷 智也 宮崎大学, 医学部, 教授 (10765192)
塚崎 恵子 金沢大学, 保健学系, 教授 (20240236)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
|
|---|
| キーワード | Group living care / 認知症の行動・心理症状 / 認知症のある人 / 地域活動 / 生活の自立 / 人との相互作用 / 健康管理 / BPSD予防 / 連携 / 共生社会 / 認知症グループホーム / 地域交流 / グループホーム / 生活支援 / パートナーシップ / 社会的生活支援 / 認知症高齢者 / 地域共生 |
|---|
| 研究実績の概要 |
グループホームの実践状況を示し、グループホームの実践と認知症の行動・心理症状の予防との関連を明らかにすることを目的とし、全国のグループホーム500か所の管理者を対象に、自記式質問紙調査を実施したデータを用いた。調査項目は、対象者の属性及び施設の概要、認知症の行動・心理症状の予防及びグループホームの実践20項目とした。グループホームの実践20項目を用いて最尤法による因子分析を行った。認知症の行動・心理症状の予防を従属変数とし、管理者の性別及び施設稼働年数を調整変数とし、グループホームの実践を独立変数とし、重回帰分析を行った。143人(28.6％)から返送があり、分析対象とした。女性は94人、グループホームの平均稼働年数は10.9 ± 4.6年だった。認知症の行動・心理症状の予防は5.7 ± 0.9だった。因子分析の結果、第Ⅰ因子「地域活動」、第Ⅱ因子「生活の自立」及び第Ⅲ因子「パートナーシップ」の3因子が得られた。因子負荷量の小さい3項目は削除した。全体のCronbachの α係数は0.821だった。重回帰分析の結果、地域活動 ( β＝0.225, p = 0.008 )、生活の自立 ( β ＝ 0.545, p < 0.001 )及びパートナーシップ( β ＝ 0.590, p < 0.001) が高いほど、認知症の行動・心理症状の予防が有意に高い傾向がみられた。今回の分析でグループホームの実践17項目に一定の信頼性およびそれぞれの因子の要素を明らかにした。グループホームの実践は、地域活動、生活の自立及びパートナーシップで構成され、認知症の行動・心理症状の予防に寄与している可能性が示唆された。
|
