| 研究課題/領域番号 |
18K11045
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59040:栄養学および健康科学関連
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| 研究機関 | 鳥取大学 |
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研究代表者 |
花木 啓一 鳥取大学, 医学部, 特任教授 (20238041)
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| 研究分担者 |
神崎 晋 鳥取大学, 医学部, 教授 (90224873)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 小児肥満 / メタボリックシンドローム / メタボリック症候群 / 肥満 / インクレチン / 膵外作用 |
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| 研究成果の概要 |
成人期の生活習慣病を減らすためには、小児期の肥満やメタボリック症候群へ早期から対応し、成人期への移行を減らすことが肝要である。本研究では、公表されているデータベースや学術集会等で発表された小児肥満頻度を6～18歳の階層別データとして集積した。小児肥満の頻度は、男子では11～12歳頃に、女子では15歳頃に最高値となる一方、小児期メタボリックシンドロームの頻度は0.5～1%と報告されていることから、メタボリックシンドロームに限らず肥満小児を含めて食物嗜好を評価する方が介入として適切であると考えられた。コロナ禍により11～14歳男女の肥満頻度が急激に上昇したことは本研究の意義を深めるものである。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
成人期の生活習慣病を減らすためには、小児期の肥満やメタボリック症候群へ早期から対応し、成人期への移行を減らすことが肝要である。データベースより小児肥満頻度を6～18歳の階層別データとして集積した。小児肥満の頻度は、男子では11～12歳頃に、女子では15歳頃に最高値となる一方、小児期メタボリックシンドロームの頻度は0.5～1%と報告されていることから、メタボリックシンドロームに限らず肥満小児を含めて食物嗜好を評価する方が介入として適切であると考えられた。
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