| 研究課題/領域番号 |
18K12521
|
|---|
| 研究種目 |
若手研究
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 審査区分 |
小区分03030:アジア史およびアフリカ史関連
|
|---|
| 研究機関 | 東京大学 (2021-2022)
金沢大学 (2018-2020) |
|---|
研究代表者 |
小川 道大 東京大学, 東洋文化研究所, 准教授 (30712567)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
|
|---|
| キーワード | ボンベイ / マラーター / 植民地化 / 交易 / 鉄道 / 交通 / ボンベイ港トラスト / 貿易統計 / 植民地都市 / 鉄道交易 / 歴史GIS / プネー / マラーター同盟 / 通関税 / 東インド会社 / 倉庫 / 通関税（Zakat) / 近世 / 都市 / アジア経済 |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究は、前植民地期の18世紀においてはボンベイ市を含めた沿岸の港町から内陸に向かう商品の多くが、マラーター同盟の中心都市であるプネー市に集められた後に、各地に再分配されていくことを示した。1853年のボンベイ市における鉄道開通が、ボンベイ市とその後背地の関係に大きな影響を生じさせたことを示した。その後、ボンベイ島周辺の埋め立てが進み、港湾施設が拡充した結果、ボンベイ市はインド西部の政治経済の中心都市となった。ただしプネー市も鉄道ネットワークに接続することで内陸の商業拠点としての地位を保っており、同市の19世紀後半以降の経済発展に関しては改めて検討する必要がある。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、英語と現地語であるマラーティー語史料を分析することで、前植民地期から植民地期にかけてのボンベイ市の発展を連続的に考察した。その結果、ボンベイ市の後背地であるインド西部の諸地域が1818年に英領となっても直ちに、ボンベイ市と後背地の関係は変化せず、ボンベイ市自体も鉄道開通後に大きく発展したことを示したのが本研究の成果である。イギリスの拠点であったボンベイ市でさえ、本格的な植民地化によって直ちに変化したわけではなかったこと、そしてその変化は技術革新とともにあったことを示したことは、アジアの植民地化および近代化を考える上で極めて重要なことであり、本研究の学術的意義である。
|
