研究課題/領域番号 |
18K12835
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分07080:経営学関連
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研究機関 | 文部科学省科学技術・学術政策研究所 (2020-2021) 東京大学 (2018-2019) |
研究代表者 |
平井 祐理 文部科学省科学技術・学術政策研究所, 第2調査研究グループ, 上席研究官 (60815637)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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キーワード | 学び直し / ナレッジマネジメント / 吸収能力 / 外部知識 / リカレント教育 / データ利活用 / 第四次産業革命 / 経営資源 |
研究成果の概要 |
本研究課題は、日本企業において従業員の社外での学び直しを効果的に活用するために重要な要因は何かについて明らかにすることを目的とした。学び直しプログラムの受講生を対象としたアンケート調査の分析から、受講生を含むチームメンバーの吸収能力が学び直しの成果に対して正の影響を与えていることや、会社や上司の指示で受講した受講生よりも自ら志願して受講した受講生の方が学び直しの成果が高いことが明らかになった。また、企業のデータ利活用に関する分析からは、近年のデジタル社会においては、ビジネスを担う部門とデータ解析を担う部門を橋渡しできるような人材の育成が有効であることが示唆された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究成果の主な学術的意義は、吸収能力の概念を学び直しの研究に取り入れ、学び直しの成果に対して吸収能力が正の影響を与えていることを示したことである。社会的意義は、日本企業では社外での学び直しをうまく活用できているとは言い難い現状において、社外での学び直しの成果に影響を与える要因や近年のデジタル社会において求められる人材について検討したことにより、学び直しの機会を活用しようとする個人や企業にとって有益な示唆を得たことである。
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