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海外子会社トップ・マネジメント・チームの異質性と企業家活動の成果に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 18K12853
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分07080:経営学関連
研究機関東京理科大学

研究代表者

渡邉 万里子  東京理科大学, 経営学部経営学科, 講師 (70736701)

研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2022-03-31
研究課題ステータス 完了 (2021年度)
配分額 *注記
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2020年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
キーワード海外子会社 / トップマネジメントチーム / 異質性 / 企業家活動 / 多国籍企業 / 企業家行動 / 制度環境 / マネジメントチーム / 多様性 / 起業エコシステム / STMTの異質性 / トップ・マネジメント・チーム
研究成果の概要

本研究は海外子会社のトップ・マネジメント・チーム(STMT)の異質性が海外子会社の企業家活動に及ぼす影響を検討し、仮説モデルの構築と検証を行った。
事前調査と文献調査に基づき、(1)STMTの異質性(タイプ別の異質性:属性・能力・教育・文化、個人/グループレベルの異質性)は海外子会社の企業家活動(新製品・事業開発、能力進化、業績向上)と正の関係にある、(2)(1)の関係は文化的距離と事業経験によって調整される、という仮説モデルを構築した。モデルの妥当性は事例研究によって確認されたが、昨今の外部環境変化によるサーベイ調査が困難となったため、既存データによるデータセットの構築が課題となった。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究の学術的意義は、海外子会社の企業家活動の成果に貢献する海外子会社内部のミクロ要因という、経営の実務において制御可能な側面に焦点を当てた点である。海外子会社の企業家活動は、その決定要因・プロセス・達成成果について、 マクロ要因(現地市場の制度環境)や、組織要因(多国籍企業・海外子会社の制度環境)が明らかにされているが、個人・チームレベル要因は十分に検討されておらず、 本研究の取り組みに意義があると考える。
また、本研究は昨今のTMT研究・グループダイバーシティ研究の知見を援用してSTMTの異質性の再定義を試みており、それぞれの研究分野を統合する枠組みを目指す点に意義があると考える。

報告書

(5件)
  • 2021 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2021 2020 2019

すべて 学会発表 (3件) (うち国際学会 2件)

  • [学会発表] What kind of networking actions and network characteristics are effective for institutional entrepreneurs in emerging entrepreneurial ecosystems?2021

    • 著者名/発表者名
      Mariko Watanabe, Michiko Ashizawa
    • 学会等名
      The 37th EGOS Colloquium in Amsterdam 2021
    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] Venture capitalists as institutional entrepreneurs: role of venture capitalists in the forming of the Tokyo entrepreneurial ecosystem2020

    • 著者名/発表者名
      芦澤美智子・渡邉万里子
    • 学会等名
      European Group for Organization Studies
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 組織開発とコミュニティ開発との実践・研究の交差点を探る2019

    • 著者名/発表者名
      吉永崇史・芦澤美智子・渡邉万里子
    • 学会等名
      2020年度組織学会年次大会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書

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公開日: 2018-04-23   更新日: 2023-01-30  

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