通院が困難な子どもの強迫症に対する遠隔認知行動療法の実用可能性と有効性の検証

• 研究課題/領域番号: 18K13315
• 研究種目: 若手研究
• 配分区分: 基金
• 審査区分: 小区分10030:臨床心理学関連
• 研究機関: 千葉大学
• 研究代表者: 久能 勝 千葉大学, 子どものこころの発達教育研究センター, 特任助教 (20802573)
• 研究期間 (年度): 2018-04-01 – 2024-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2023年度)
• 配分額: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円); 2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円); 2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円); 2018年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
• キーワード: 強迫症 / 児童思春期 / 遠隔認知行動療法 / 日本 / 児童強迫症 / ランダム化比較試験

研究成果の概要

10～17歳の児童強迫症に対する遠隔認知行動療法の効果を検証した。本研究の研究期間内に29名の応募があり、そのうち選択基準に該当した19名を対象にランダム化比較試験を行った。10名が治療群、9名が通常治療群に割り付けられた。主要評価刻目としてCY-BOCSを用いた。その結果、治療群は治療前のCY-BOCS27.8点から治療後19.6点に、通常治療群は治療前27.1点から治療後24.2点と減少した。遠隔認知行動療法はCY-BOCSにて29.3％の改善率を示し、有効であることが示されたが、2群の差異の有意確率はp=0.11であり、通常治療群との統計的有意差は得られなかった。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究は、児童思春期強迫症に対する遠隔認知行動療法の有効性をランダム化比較試験によって検証する本邦初の研究となる。その中で、遠隔認知行動療法により治療反応性が得られることが示されたことは、学術的な意義があるものと考えられる。児童思春期の精神疾患は治療施設が全国的に少なく、初診までに長い待期期間を要している。さらに児童思春期の強迫症には認知行動療法の実施が推奨されているが、それが可能な施設はさらに少なく、治療へのアクセスが課題となっている。そのような社会情勢の中で、児童思春期強迫症への遠隔認知行動療法を提供することの社会的意義を示すことができたと考える。