研究課題/領域番号 |
18K13902
|
研究種目 |
若手研究
|
配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分23030:建築計画および都市計画関連
|
研究機関 | 東京都市大学 |
研究代表者 |
諫川 輝之 東京都市大学, 都市生活学部, 准教授 (20733504)
|
研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
|
研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
|
配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
|
キーワード | リスク認知 / 空間特性 / 津波 / 水害 / 台風19号 / 避難場所選択 / 暗渠 / 居住地選択 / ハザードマップ / リスク情報 / 居住形態 / 洪水 / 避難行動 / アンケート調査 / GIS / 災害 / 居住地 |
研究成果の概要 |
本研究では、被害を受ける範囲がある程度予想できる津波や洪水などの自然災害を対象として、人々の主観的なリスク認知状況を調査して空間的な分布として可視化し、既存の想定等から算出される客観的なリスクと比較評価することによって、両者の乖離が生じやすい場所を抽出し、その空間特性を明らかにすることを目的としている。複数の地域で調査を行なった結果、津波に対するリスク認知や避難行動に標高や海からの距離が影響すること、台風襲来時の避難に標高や住居の階数が影響すること、暗渠周辺の水害リスク認知に暗渠の整備形態が影響すること、居住地選択時の災害リスクの重視度が浸水想定区域内外で異なることなどが明らかになった。
|
研究成果の学術的意義や社会的意義 |
災害に対するリスク認知は、個人の知識や経験のみならず、居住地の場所によって大きく異なると考えられるが、従来、地形や構造物など地域の空間特性との関連ではほとんど検討されていない。本研究は、環境心理行動学的手法を基に、これまで津波を対象として開発・実施してきた研究の枠組みや方法論を洪水や内水氾濫にも応用して、人々のリスク認知を地形や構造物など地域の空間特性と対応付けて分析し、その歪みの特徴を明らかにすることを試みた。これにより、学術的には空間認知研究の新たな応用可能性を広げ、社会的には災害時の効果的な情報伝達や事前の防災教育の改善に役立つことが期待される。
|