| 研究課題/領域番号 |
18K17344
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
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| 研究機関 | 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所) |
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研究代表者 |
光武 誠吾 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究員 (10520992)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
中途終了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 移行期ケア / 再入院 / ビッグデータ / リハビリテーション / 退院支援 / 老年医学 / 移行期ケアプログラム / 後期高齢者 / 医療・介護連携 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、わが国の実情に合わせた退院直後の再入院予防策に対する提言を行うため、大規模医療レセプトデータ（約135万人分）を用いて医療保険制度で提供された退院支援サービスが与える退院直後の再入院への抑制効果を検討した。リハビリテーションを受けた後に退院した75歳以上約3万名を分析対象者とした結果、退院直後に再入院した患者は883名だった。退院計画、退院時リハビリテーション指導、地域ケアとの連携などの退院支援サービスは退院直後の再入院に対して抑制効果が認められなかった。
本研究成果は「Archives of Physical Medicine and Rehabilitation」に掲載された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
わが国の医療保険制度における個々の退院支援サービスは、退院直後の再入院に対して抑制効果が認められなかったが、欧米では、退院計画・セルフマネジメント指導・地域ケアとの連携・退院後のフォローアップなどを連携的に組み合わせた「移行期ケアプログラム」の退院直後の再入院抑制効果が報告されている。
今後、わが国の医療保険制度においても、個々の退院支援サービスをパッケージ化した移行期ケアプログラムの開発し、退院直後の再入院への抑制効果を検証していくことが必要である。本研究はそのための基礎研究としての意義を持ち、今回の結果を前向きに捉えて、次につなげることが期待される。
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