| 研究課題/領域番号 |
18K17573
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 沖縄県立看護大学 |
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研究代表者 |
上原 和代 沖縄県立看護大学, 看護学部, 教授 (70406239)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2020年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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| キーワード | 退院準備性 / NICU / 親 / 尺度開発 / 日本語版尺度 / 実用化 / 退院準備性尺度 / 標準化 / 新生児集中治療室 / 在宅移行 / 尺度の標準化 / 日本語版 |
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| 研究成果の概要 |
本調査はNICUから退院する乳児の親を対象にした、退院前から退院後1か月までの縦断的質問紙調査で療養中の子どもの親の退院準備性尺度（Readiness for Hospital Discharge Scale -Parent Form：weiss,2008）とTransition Questionnaire(Kenner,1994）改訂版である早産児の親用在宅移行尺度（Transition-to-Home: Premature Parent Scale：Boykova,2018）の日本での標準化を試みた。結果、日本の3地域のNICUにて275人の回答を得、2つの尺度の信頼性と妥当性を確認した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本調査は新型コロナウイルス感染症のまん延により、2020-2022年に予定していたNICUから退院する早産児とその親の退院後1か月以降のフォローアップ調査によるカットオフ値の検討、日本語版尺度のウェブ入力フォームの作成といった臨床看護への転用作業が途上である。日本は世界で最も新生児の救命率が高い国の一つであるが、治療とともに重要である早産児への細やかな看護介入の評価、質改善研究は少ない現状である。海外と比較可能な尺度の日本語版の開発はにより今後はこれらの尺度を用いた臨床研究が多くなされ、その結果を海外へ向けて発信することが求められている。
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