| 研究課題/領域番号 |
18K17995
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分59040:栄養学および健康科学関連
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター |
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研究代表者 |
栗田 智史 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 老年学・社会科学研究センター, 研究員 (00803298)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2018年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
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| キーワード | 高齢者 / 座位行動 / 知的活動 / 認知機能 / 身体的フレイル / 認知症 |
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| 研究成果の概要 |
身体的フレイルを有する高齢者のように身体活動が低下し座位時間が長い者においても知的活動を行えば認知機能が保持されうるのかは明らかになっていない。本研究は座位で行われる知的活動(以下、知的座位活動)に着目し、これを評価する質問票を作成して認知機能との関連を調べた。
質問票は、普段の1週間の知的座位活動を含む総座位時間を算出するものを作成し、加速度計で評価する総座位時間、生活記録表で記録した知的座位活動時間に対する妥当性、再テスト法による信頼性を確認した。知的座位活動時間は総座位時間を問わず、認知機能、特に注意機能と保護的に関連しており、身体的フレイル高齢者においては脳萎縮と負の関連が示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の結果から、高齢者、特に身体的フレイルを有する高齢者において、座位で行われる知的活動の時間は総座位時間と独立して認知機能、脳容積と関連していることが示唆された。認知機能の保護因子に身体活動と知的活動があげられ、活動的なライフスタイルが望ましいとされるが、座位での知的活動は、身体活動量の確保が困難な高齢者において認知機能の維持・向上のための有効な手段となる可能性がある。今後の研究ではより大規模な集団を対象に座位での知的活動と認知機能の関連性を調べ、介入効果を検証することが課題である。
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