| 研究課題/領域番号 |
18K18227
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分64040:自然共生システム関連
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| 研究機関 | 地方独立行政法人大阪府立環境農林水産総合研究所(環境研究部、食と農の研究部及び水産研究部) |
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研究代表者 |
幸田 良介 地方独立行政法人大阪府立環境農林水産総合研究所(環境研究部、食と農の研究部及び水産研究部), その他部局等, 主任研究員 (60625953)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 窒素同位体比 / 妊娠率 / RKFI / 生息密度 / GIS / 捕獲圧 / 履歴効果 / ニホンジカ / 安定同位体比 / 個体数管理 / 生息環境管理 / 生息密度推定 |
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| 研究成果の概要 |
短・中・長期の時間スケールで、シカ個体数変動要因をトップダウン・ボトムアップの両面から評価した。短期スケールでは、捕獲のみならず農業被害対策がシカ個体数低減に重要であることが明らかになった。中期スケールでは、捕獲強化時に周辺農地に拡散する可能性を考慮して、被害防除や広域連携を強化することが重要であると考えられた。長期スケールでは、長期的なシカ低密度化を達成するためには被害防除や生息環境管理の視点を組み込んでいく必要があることが示唆された。以上から、短中期的には適切な捕獲と被害防除との連携を進めつつ、長期的には生息環境管理を含めた総合的な対策への転換を模索していくことが重要であろう。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、これまで定性的な評価に留まっていたシカの増加や分布拡大要因を、複数の時間スケールに分けた解析を併用するという独創的なアプローチによって、農作物利用等のボトムアップ効果を含めて定量的に評価したものであり、学術的に重要な位置づけを持つものである。また得られた成果は、捕獲、被害防除、生息環境管理の各被害対策を一体的に進める重要性を明示するものであり、閉塞感のある現状を打破し、獣害問題を解決に導いていく礎となる社会的意義の大きなものである。
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