| 研究課題/領域番号 |
18KK0019
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| 研究種目 |
国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
中区分3:歴史学、考古学、博物館学およびその関連分野
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| 研究機関 | 国立民族学博物館 (2019-2022)
東海大学 (2018) |
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研究代表者 |
小野 林太郎 国立民族学博物館, 学術資源研究開発センター, 准教授 (40462204)
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| 研究分担者 |
米田 穣 東京大学, 総合研究博物館, 教授 (30280712)
印東 道子 国立民族学博物館, その他部局等, 名誉教授 (40203418)
片桐 千亜紀 九州大学, 比較社会文化研究院, 共同研究者 (70804730)
山極 海嗣 琉球大学, 島嶼地域科学研究所, 講師 (80781202)
片岡 修 上智大学, アジア人材養成研究センター, 客員教授 (90269811)
山野 ケン陽次郎 熊本大学, 埋蔵文化財調査センター, 助教 (10711997)
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| 研究期間 (年度) |
2018-10-09 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
17,680千円 (直接経費: 13,600千円、間接経費: 4,080千円)
2021年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2019年度: 4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2018年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
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| キーワード | オーストロネシア語族 / CST土器 / ミクロネシアへの人類移住 / ポンペイ島 / レンゲル島 / 国際共同発掘調査 / 黒曜石 / 先ナンマトル期 / 貝製品 / 炭素年代測定 / 先史ミクロネシア / 土器の化学分析 / 貝の利用史復元 / 人類による島嶼移住 / 海洋適応 / 国際共同発掘 / 人類移住 / 島嶼適応 / オセアニア / ミクロネシア / 土器文化 / 資源利用 / 新たな発掘調査 / 炭化物 / 発掘区の拡張 / 連携強化 / 人類の移住・拡散史 / ネットワーク研究 / オセアニア研究 / ポンペイ州 |
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| 研究実績の概要 |
本年度はコロナによるミクロネシアへの渡航制限が解除され、年度後半になりミクロネシアでの共同発掘調査を再開する目途が立ったため、2023年2月～3月にかけて新たな発掘調査を実施することができた。また年度前半においては、これまでの発掘調査で出土した考古学的資料の分析やデータ化を進めることができた。資料の分析に関しては、分担研究者の山野らによる出土貝製品の分析や実測・撮影によるデータ化がさらに進んだほか、土器については、山極による土器片のエックス線分析や復元研究が進められた。こうした新たに得られた考古学的データは、論文による公表を目指し、その執筆も進めている段階にある。一方、研究協力者の長岡は調査地となるポンペイ島やその近隣にあるカピンガマランギ環礁で収集された黒曜石の産地同定分析に基づく研究成果を国際学術誌に公表した。
2023年2月より再開した発掘調査では、2019年までに発掘を行ったレンゲル島のA-27遺跡にて攪乱の可能性が少ないと予想される新たな区画を対象とした発掘を実施した。その結果、レンゲル島への移住初期層と認識される第3層から大量の土器片のほか、黒曜石や釣り針を含む貝製品の出土を確認した。複数の黒曜石の出土は今回が初であり、シャコガイ製と推測される貝製釣り針の出土も初となるなど、新たな発見や知見を得られる発掘となった。これら新たな成果についても鋭意分析中であり、国内外における学術誌や学会等にて公表を計画している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
今年度はコロナによる影響が減少し、計画してきた現地での国際共同研究発掘調査の再開が出来た結果、これまで2度にわたって実施してきた発掘調査では出土が確認できなかった貝製釣り針や複数の黒曜石を収集できたことは大きな成果と認識できる。また過去の発掘で出土した考古資料の分析も大いに進展しており、学術論文としての公表に向けての執筆開始できる段階にまでたどり着けた点も含め、当初の計画以上に進展していると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
ミクロネシア連邦での発掘調査が今年度より再開できたため、来年度においても継続調査を実施し、発掘調査を行ってきたレンゲル島A-27遺跡での遺跡範囲の確認や遺物が集中して出土した区画の拡張発掘を計画している。またこれまでの発掘調査で出土した遺物の分析や図版の整理作業も進んでいるため、次年度にはこれらの成果の日英語論文での公表も計画している。また本科研による研究は、次年度が最終年度となるため、この研究で培ってきた国際共同研究の体制をさらに充実させつつ、今後の共同研究に繋いでいきたい。
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