| 研究課題/領域番号 |
19320086
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
外国語教育
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
神保 尚武 早稲田大学, 商学学術院, 教授 (60063781)
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| 研究分担者 |
石田 雅近 清泉女子大学, 文学部, 教授 (70146942)
久村 研 田園調布学園大学, 人間福祉学部, 教授 (30300007)
酒井 志延 千葉商科大学, 商経学部, 教授 (30289780)
エルウッド ケイト 早稲田大学, 商学学術院, 准教授 (80320852)
高木 亜希子 大阪教育大学, 教育学部, 准教授 (50343629)
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| 連携研究者 |
久村 研 田園調布学園大学, 子供未来学部, 教授 (30300007)
石田 雅近 清泉女子大学, 文学部, 教授 (70146942)
酒井 志延 千葉商科大学, 商経学部, 教授 (30289780)
ヨッフェ レオニード 早稲田大学, 商学学術院, 専任講師 (80434265)
鈴木 利彦 早稲田大学, 商学学術院, 准教授 (40433792)
今村 洋美 中部大学, 国際関係学部, 教授 (10333171)
河内山 晶子 明星大学, 教育学部, 教授 (80350990)
清田 洋一 明星大学, 経済学部, 准教授 (60513843)
伊東 弥香 東海大学, 外国語教育センター, 准教授 (20434201)
浅岡 千利世 獨協大学, 外国語学部, 准教授 (50327011)
臼井 芳子 獨協大学, 国際教養学部, 准教授 (40296794)
高木 亜希子 青山学院大学, 教育人間科学部, 准教授 (50343629)
中山 夏恵 共愛学園前橋国際大学, 国際社会学部, 准教授 (50406287)
大崎 さつき 創価大学, 文学部, 専任講師 (70546366)
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| 研究期間 (年度) |
2007 – 2009
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| 研究課題ステータス |
完了 (2009年度)
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| 配分額 *注記 |
15,080千円 (直接経費: 11,600千円、間接経費: 3,480千円)
2009年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2008年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2007年度: 7,280千円 (直接経費: 5,600千円、間接経費: 1,680千円)
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| キーワード | 外国語教師養成 / EPOSTLの日本への文脈化 / 教員の基準の明確化 / 体系的な教員養成と研修 / 教員の質的水準の確保 / 教員評価の新しい枠組み / ヨーロッパ言語ポートフォリオ / 教員免許更新制度の効果的運用 / 教育予算の拡大 |
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| 研究概要 |
2007年度は、教員免許更新制と英語教員の資質能力に関する全国調査を行った。結論(提言)を次の6点にまとめた。1.現職教員の意見を十分に反映した教員免許更新制制度の運用、2.教員に求められる基準の明確化、3.体系的な教員養成、新任教員研修、現職教員研修のシステムの構築、4.教員評価・研修のための独立機関の設置、5.大学及び教育機関の連携協力の促進、5.教育予算の拡大。
2008年度は、英語教師の研修と評価の新しい枠組みを求めて全国の教育委員会に対する調査と教員養成に関する調査を大学の英語科教育法担当者を対照に行った。前者に関する主な結果は次の4点である。1.英語科教員対象の免許更新講習・評価について:更新講習の体系的な運用とともに、教員の専門性基準の策定と研修・評価の新しい枠組み作りが、緊急の課題であることが確認された。2.英語教員研修について:研修内容とそれに適した教師の経験段階の関係において、指導主事の意識の共通性がある程度把握できた。これらの共通性を参考に、経験に応じた研修項目のモデルを策定することが可能であると考えられる。3.英語教員の研修評価について:授業力向上に結びつく実践的な内容で、教員が主体的。自律的に関わる研修項目は、教員評価制度の中で評価の対象にすべきであることが示唆された。4.英語教員の段階別評価について:段階別評価に関する結果は、更新講習のあり方や、今後の教師教育のパラダイムシフトに向けた基準作りのひとつのたたき台として意義があり、将来的に段階別評価を策定することは可能であると言える。後者に関する主な結果は次の2点である。1.英語科教育法の指導法の変化:少人数クラスの「ゼミ式」授業を展開し、指導案作成や模擬授業とその録画などの実践や省察を通して、実践的な外国語(英語)指導法を身につけることを目指した英語科教育法の内容を設定する傾向がある。2.学習指導要領の改訂や政府の指針の影響:平成23年度から必修となる小学校英語活動の影響で、小学校英語教育に特化した科目の設置や、英語科教育法で早期英語教育を重点分野とする大学・短大の増加が顕著である。
2009年度は、英語教師の成長につながる日本版EPOSTL(European Portfolio for Student Teachers of Languages)の開発に向けての研究を行った。EPOSTLの日本への文脈化をはかることにより、日本の英語教師教育、特に、英語教職課程履修生のための到達目標となる自己評価Can-do項目を含むポートフォリオを開発し、それを普及することを目的とすることとした。その弟1段階として、本研究ではEPOSTLの自己評価Can-do項目の翻案を、英語教師教育のために作成することを目標とした。
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