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戦争と原爆の記憶に関するテレビ・メディア環境の多面的内容分析研究

研究課題

研究課題/領域番号 19653046
研究種目

挑戦的萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 社会学
研究機関九州大学

研究代表者

杉山 あかし  九州大学, 大学院・比較社会文化研究院, 准教授 (60222056)

研究分担者 直野 章子  九州大学, 大学院・比較社会文化研究院, 准教授 (10404013)
波潟 剛  九州大学, 大学院・比較社会文化研究院, 准教授 (10432882)
神原 直幸  順天堂大学, スポーツ健康科学部, 准教授 (70255652)
森田 均  長崎県立大学, 国際情報学部, 教授 (30270151)
研究期間 (年度) 2007 – 2009
研究課題ステータス 完了 (2009年度)
配分額 *注記
3,200千円 (直接経費: 3,200千円)
2009年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2008年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2007年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
キーワードマス・コミュニケーション / メディア / 放送 / 戦争 / 原爆 / 内容分析 / メディア環境 / 戦争報道 / 記憶 / テレビ / 広島 / 長崎
研究概要

本研究は、テレビ放送を、個別の番組としてではなく、われわれが生きている環境を形作るものとして捉え、この環境の分析を行うことを目的としている。具体的主題は、「戦争と原爆の記憶」である。わが国では例年、8月前半に満州事変から第二次世界大戦に到る戦争についての特集番組が多く組まれ、人々の戦争観の形成に大きく寄与している。8月前半、1日~15日の地上波アナログの全テレビ放送を録画・内容分析し、現代日本における戦争・原爆に関するメディア・ランドスケープを明らかにする。
本年度は、H.19年度、H.20年度に録画記録したデータを分析する作業を行なった。分析結果の一端として数量的分析によって得られた知見を以下に列挙する。(1)登場人物は日本人と推定される者がH.19年で89.7%、H. 20年で81.1%。これに対し連合国(アジア地域を除く)側と推定された者がそれぞれ9.4%、15.9%であった。朝鮮(当時地域名)・中国、その他の日本占領地を含むアジア地域の者はそれぞれ1%以下、2%以下と、ごく少ない。(2)日本人の描かれ方は、H.19年で74.0%、H.20年で52.8%が被害者として描かれており、加害者としての取り上げはそれぞれ8.1%、7.4%であった。(3)日本人が被害者として描かれる比率はかなり大きく変動しているが、これは描写の仕方が変化したためではなく、北京オリンピックの放送編成に対する影響であったと考えられる。ワイドショーはオリンピック一色であり、ドラマについては、この期間、特集的なものはほとんど放送されなかった。結果としてH. 20年に当該戦争を描いた番組は、ほとんどドキュメンタリー形式の番組であり、ドキュメンタリーで比較すれば、H.19年とH.20年で日本人の描かれ方(被害者的/加害者的)に大きな差はなかった。

報告書

(3件)
  • 2009 実績報告書
  • 2008 実績報告書
  • 2007 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2009 2008 2007

すべて 雑誌論文 (2件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] テレビ番組分析手法の精緻化へ向けて -平和式典と長崎くんち-2009

    • 著者名/発表者名
      森田均
    • 雑誌名

      長崎県立大学 国際情報学部研究紀要 第10号

      ページ: 129-142

    • NAID

      120005475000

    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
  • [雑誌論文] 平和式典と長崎くんち-テレビ番組分析手法の提案2008

    • 著者名/発表者名
      森田均
    • 雑誌名

      研究紀要(長崎県立大学国際情報学部) 9

      ページ: 129-142

    • NAID

      120005474847

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [学会発表] テレビ内容分析の新たな展開を求めて…"「戦争と原爆の記憶」分析プロジェクト"からの問題提起2007

    • 著者名/発表者名
      杉山 あかし, 神原 直幸
    • 学会等名
      日本マス・コミュニケーション学会
    • 発表場所
      日本大学法学部
    • 年月日
      2007-10-27
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2007-04-01   更新日: 2016-04-21  

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