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米国高等教育における学習の生産性向上の取組みから学ぶ戦略的学生・学習支援

研究課題

研究課題/領域番号 19830021
研究種目

若手研究(スタートアップ)

配分区分補助金
研究分野 教育社会学
研究機関新潟大学

研究代表者

神原 信幸  新潟大学, 全学教育機構, 特任准教授 (50447611)

研究期間 (年度) 2007 – 2008
研究課題ステータス 完了 (2008年度)
配分額 *注記
1,902千円 (直接経費: 1,650千円、間接経費: 252千円)
2008年度: 1,092千円 (直接経費: 840千円、間接経費: 252千円)
2007年度: 810千円 (直接経費: 810千円)
キーワード高等教育 / 国際比較 / 教育政策 / 社会発展 / 高大連携 / 比較教育 / 学習の生産性 / 学士教育課程 / 教育政策・管理 / アメリカ
研究概要

本研究により、アメリカの事例研究から、高大連携と学習の生産性の論点がリンクしていることが明確になり、教育接続の問題と、高等教育計画の効率化、社会発展アプローチ別の視点を包含した政策の理論化を果たした。日本でも、緊縮財政下の高等教育は、効率化と、教育機会の均等性の確保、大学教育の質の向上を追及することが必要であるが、そのための政策や実践の形成や、評価、改善のサイクルに資する基礎付けが可能になった。

報告書

(3件)
  • 2008 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2007 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2009 2008

すべて 学会発表 (5件)

  • [学会発表] Collegiate Learning at the Secondary Level in Japan and United States : Elitism, Pragmatism, and Civic Approaches2009

    • 著者名/発表者名
      Nobuyuki Kambara
    • 学会等名
      Comparative & International Education Society
    • 発表場所
      アメリカ合衆国サウス・カロライナ州、チャールストーン
    • 年月日
      2009-03-25
    • 関連する報告書
      2008 研究成果報告書
  • [学会発表] Collegiate Learning at the secondary level in Japan and United States : Elitism, pragmatism, and civic approaches2009

    • 著者名/発表者名
      Nobuyuki Kambara
    • 学会等名
      Comparative & International Education Society
    • 発表場所
      Charleston, SouthCarolina, U.S.A.
    • 年月日
      2009-03-25
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [学会発表] 高大連携と社会 : 日米比較視点からの再考2008

    • 著者名/発表者名
      神原 信幸
    • 学会等名
      日本教育社会学会
    • 発表場所
      上越教育大学
    • 年月日
      2008-09-20
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書 2008 研究成果報告書
  • [学会発表] Searching a New Model of Student Development2008

    • 著者名/発表者名
      Nobuyuki Kambara
    • 学会等名
      Comparative & International Education Society
    • 発表場所
      アメリカ合衆国、ニューヨーク州、ニューヨーク、コロンビア大学
    • 年月日
      2008-03-18
    • 関連する報告書
      2008 研究成果報告書
  • [学会発表] Searching a New Model of Student Development2008

    • 著者名/発表者名
      神原 信幸
    • 学会等名
      Comparative & International Education Society
    • 発表場所
      Columbia University, New York, U.S.A.
    • 年月日
      2008-03-18
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2007-04-01   更新日: 2016-04-21  

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