| 研究課題/領域番号 |
19H00608
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
中区分8:社会学およびその関連分野
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| 研究機関 | 立教大学 (2020-2023)
大阪大学 (2019) |
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研究代表者 |
中澤 渉 立教大学, 社会学部, 教授 (00403311)
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| 研究分担者 |
古田 和久 新潟大学, 人文社会科学系, 准教授 (70571264)
多喜 弘文 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 准教授 (20634033)
高松 里江 立命館大学, 総合心理学部, 准教授 (20706915)
白川 俊之 広島大学, 人間社会科学研究科(総), 准教授 (40805313)
石田 賢示 東京大学, 社会科学研究所, 准教授 (60734647)
吉田 崇 静岡大学, 人文社会科学部, 教授 (80455774)
西丸 良一 慶應義塾大学, 教学マネジメント推進センター(三田), 助教 (70634476)
苫米地 なつ帆 大阪経済大学, 情報社会学部, 准教授 (90782269)
小川 和孝 東北大学, 文学研究科, 准教授 (80734798)
斉藤 知洋 国立社会保障・人口問題研究所, 社会保障基礎理論研究部, 研究員 (00826620)
藤原 翔 東京大学, 社会科学研究所, 准教授 (60609676)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
37,310千円 (直接経費: 28,700千円、間接経費: 8,610千円)
2023年度: 8,190千円 (直接経費: 6,300千円、間接経費: 1,890千円)
2022年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2021年度: 8,190千円 (直接経費: 6,300千円、間接経費: 1,890千円)
2020年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2019年度: 12,870千円 (直接経費: 9,900千円、間接経費: 2,970千円)
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| キーワード | 階層 / パネル調査 / COVID-19 / 成績 / 奨学金 / 性役割意識 / 進路選択 / 高等教育の専攻 / 若者 / パンデミック / トランジション / 意識 / 結婚 / 家族形成 / 若年 / 格差 / リスク / 雇用 / 労働 / オンライン / 郵送法 / バイアスの補正 / ジェンダー / 行動変容 / 学歴 / メンタルヘルス / ライフコース / 教育から労働への移行 / COVID19 / 回収率 / 質問紙調査 / サンプルサイズ / コーホート / 母子調査 / 母子関係 / 働き方 / 教育戦略 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、2012年に高校生2年生とその母親に実施した質問紙調査に始まり、2016年に母親にフォローしたものをベースに、2019年度から隔年で、同一の調査対象者を追跡して、生活環境の変化を辿ろうとするものである。高校卒業、高等教育への進学や卒業、就職という重要な人生のイベントをくぐり抜けてきた対象者を詳しく検討することで、何が進路決定に影響したのか、進路の結果に高校までの生活環境がどう影響してきたのか、就職後の地位や家族構成の変化（結婚や出産も含む）はどうなっているのか、実際に個人を追跡してデータを獲得し、計量的な分析を行うことを目的としている。
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| 研究成果の概要 |
研究期間中に5回のパネル調査を実施し、高校時代の教育・職業選択と現在のライフスタイルや意識との関係、またCOVID-19パンデミックが生活にもたらした影響などを分析した。主な知見は以下の通りである。専攻分野や職業選択に性差はあるが、伝統的な性役割意識を維持するか否かだけではなく、ケア労働志向や母親の職業観などが複雑に影響しあっている。貸与型奨学金の利用者は教育に価値を置く者に偏っている。パンデミック時に男性の精神健康が改善する一方で、女性の精神健康は悪いままで高止まりしていた。また、伝統的に用いられてきた回顧法の中学校時代自己評価成績は成績の代理指標として概ね妥当であることも明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
進学、就職は重要なライフイベントだが、その前後を捕捉したパネル調査は、個人の追跡が困難なためほとんど行われていない。この調査は、過去の社会調査におけるそういった問題点を乗り越えるものである。また調査期間にCOVID-19のパンデミックが含まれたため、同一個人のパンデミック前後の行動や意識の変化を捉えることができる点も意義が大きい。オンラインデータでの回収と郵送票の回収の併用、また一部の質問項目の指標の妥当性など、パネル調査の特性をいかした検証も行うなど、社会調査法分野でも一定の学術的な貢献を達成している。調査項目も多様な分野にわたっており、社会政策的にも重要な知見を提供できると考えられる。
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