| 研究課題/領域番号 |
19H01302
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分03010:史学一般関連
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| 研究機関 | 公益財団法人東洋文庫 |
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研究代表者 |
三谷 博 公益財団法人東洋文庫, 研究部, 研究員 (50114666)
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| 研究分担者 |
深町 英夫 中央大学, 国際経営学部, 教授 (00286949)
後藤 はる美 東洋大学, 文学部, 准教授 (00540379)
鰐淵 秀一 明治大学, 文学部, 専任講師 (30803829)
酒井 啓子 千葉大学, 大学院社会科学研究院, 教授 (40401442)
塩出 浩之 京都大学, 文学研究科, 教授 (50444906)
池田 嘉郎 東京大学, 大学院人文社会系研究科(文学部), 准教授 (80449420)
平 正人 文教大学, 教育学部, 教授 (90594002)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
16,250千円 (直接経費: 12,500千円、間接経費: 3,750千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2020年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2019年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
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| キーワード | 革命 / 公論 / 暴力 / 死者 / 比較 / グローバル・ヒストリー / グローバル比較 / 民主化 / 内乱 / 戦争 / グローバルな比較 / 比較史 / 明治維新 / アジア / 欧米 / 数量化 / 軍隊 / 自由 / 専制 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
この研究は近代に起きた６つの革命を公論と暴力の関係に着目しつつ比較する。取り上げるのはイギリス・フランス・日本・中国・ロシア・中東の革命で、日本と外国の専門家が互いに緊密な議論を行い、最後は英文論文集を刊行する。革命では公論と暴力が同時に誕生するが、暴力が蔓延する条件を探るのが第１の問題である。また、革命の終わりには暴力が排除されるが、その後、公論が維持されて自由な体制が生まれるのか、公論まで排除されて専制体制が生ずるのか、その分岐要因の解明が第２の課題である。さらに、諸革命がどんな連鎖関係に立っていたのか、アジアなど後発革命の側から先行革命の利用の様子を明らかにする。
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| 研究実績の概要 |
本年度は5ヶ年計画の最終年度にあたるため、これまでの比較研究の成果をとりまとめることが課題となった。このためワークショップを二回開き、その上で第2回目の対面形式国際研究集会を開催して、最終目標である英文論文集を刊行する準備を始めた。
第1回のワークショップは、7月2日、東洋文庫でオンラインを併用しつつ開催した。三谷が叩き台として用意したメモの骨子は、1.「革命」への新たなアプローチ：A) 20世紀の眼鏡をそれ以前に投影するのは適切か、B)「薄い」定義の必要、C) 個別性と連動性、D) 長期的理解、2．言論と暴力の関係：A)両者の相乗発展から分離へ、B）暴力強度の比較、C) 革命後の政治的自由を論ずるものであり、概ね承認を得たので、のち、英語版を作成して海外メンバーにも配布した。
第2回のワークショップは、12月3日、同様の形式で開催した。1月に予定する第2回対面国際集会の準備が課題で、各革命について様々な問題を議論した後、三谷が来たるべき論文集の序論とすべき草稿を発表した。これに対しては、草稿の焦点が曖昧であり、かつ2ーC)の議論は方法的に問題があるとの指摘がなされた。その結果、三谷は方針を変え、議論を日本の経験から始め、犠牲者が少なかった原因を論じた後、維新からは見えない革命研究上の条件、さらに全ての革命に共通する重要な論点について論ずるという組立てに変更することとした。
第2回の対面国際集会は、2024年1月21日、東京大学駒場キャンパスで開催し、午前に三谷が序論草稿の骨子、Jeffrey Wasserstrom が中国革命について公開で発表・討論したあと、午後にメンバーのみで、来るべき論文集のあり方や、個々の論点について議論した。3月末までに改訂版の原稿を集め、整理をした上で、出版社に対して序論の改訂版とともに送り、出版交渉を始めるという方針で合意した。
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| 現在までの達成度 (段落) |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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