| 研究課題/領域番号 |
19H01646
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09020:教育社会学関連
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| 研究機関 | 上智大学 |
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研究代表者 |
相澤 真一 上智大学, 総合人間科学部, 准教授 (00456196)
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| 研究分担者 |
岡本 智周 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (60318863)
片山 悠樹 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (40509882)
丹治 恭子 立正大学, 仏教学部, 教授 (30509005)
今井 順 上智大学, 総合人間科学部, 教授 (30545653)
Rappleye Jeremy 京都大学, 教育学研究科, 准教授 (00742321)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
17,290千円 (直接経費: 13,300千円、間接経費: 3,990千円)
2022年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2021年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2020年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2019年度: 5,980千円 (直接経費: 4,600千円、間接経費: 1,380千円)
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| キーワード | 社会科 / 馬場四郎 / 集団（主義）教育 / 労働市場 / マカレンコ / 比較歴史社会学 / 戦後社会 / 日本 / 産業化 / 教育実践 / 集団主義教育 / ドイツ / 戦後日本 / 学校教育 / 中等教育 / 東西ドイツ / 能力 / 1950、60年代 / 経済発展と教育 / 地域社会の変容 / 戦後復興期 / 高度経済成長期 / カリキュラム / 国際比較 / 戦後史 / 西ドイツ / 東ドイツ / ソビエト教育学 / 学歴 / 学校教育の役割 / 社会階層の形成 / 近代化 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、Ⅰ．日本パートとⅡ．国際比較パートに分かれ、主に次のような研究作業によって構成されている。日本パートでは、①近現代日本の政治史・経済史の知見の階層形成史の視点による精査、②階層形成史の視点による国勢調査・文部省年報・学校基本調査等各種官庁統計の分析、③階層形成史上重要な時期のマイクロデータのディジタル復元および分析を行う。IIの国際比較パートでは、第二次世界大戦前から戦後の通時的社会構造の把握、ポスト高度成長期の教育改革政策の比較分析、日本の学校概念では自明視されている教育的活動の学校外アクターへの委託状況の整理の作業を行う予定である。
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| 研究成果の概要 |
本研究では、比較歴史社会学の手法を用いて、近代学校教育を通じた日本社会の社会発展経路と階層形成メカニズムを解明してきた。特に、「近代学校教育の形成が社会発展にどのように貢献したのか」について、戦後日本社会での変容を比較史として位置付けるための作業を行ってきた。その結果、１．日本における「社会」の概念の深化が社会科の創設と共に重要な契機であったこと、２．1950年代後半から60年代の社会の産業化のなかでの学校教育と労働市場の再編成の時期に、選抜の原理が学校教育のなかで大衆化するとともに、「集団性」が学校教育の側でも労働市場の側でも注目された時期であったことなどが注目された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本科研の研究成果は、１．馬場四郎資料の復元、２．戦後日本における労働市場の展開と教育現場での応用・地域での実践の解明、３．教育の集団性の比較社会史的検討の3点が挙げられる。このうち、第1については、馬場四郎資料のディジタル復元を行い、今後、後世の研究者が利用できるための整備を進めた。この点は、本科研による重要な学術的意義と言える。第2と第3より、日本社会の特質が学術的に解明されただけでなく、日本の教育のなかで集団主義と平等主義の関係を明らかにし、ここから今後の未来社会において、平等主義と民主主義をどう考えるのかについての思想的・実証的基盤を整備した。
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