| 研究課題/領域番号 |
19H05596
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| 研究種目 |
基盤研究(S)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 審査区分 |
大区分B
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| 研究機関 | 東北大学 |
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研究代表者 |
日野 亮太 東北大学, 理学研究科, 教授 (00241521)
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| 研究分担者 |
中田 令子 東京大学, 大学院理学系研究科(理学部), 特任研究員 (00552499)
飯沼 卓史 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 海域地震火山部門(地震津波予測研究開発センター), グループリーダー (10436074)
伊藤 喜宏 京都大学, 防災研究所, 准教授 (30435581)
池原 研 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 地質調査総合センター, 招聘研究員 (40356423)
中村 恭之 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 海域地震火山部門(地震発生帯研究センター), グループリーダー (60345056)
内田 直希 東京大学, 地震研究所, 准教授 (80374908)
篠原 雅尚 東京大学, 地震研究所, 教授 (90242172)
金松 敏也 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 海域地震火山部門, 専門部長 (90344283)
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| 研究期間 (年度) |
2019-06-26 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
201,370千円 (直接経費: 154,900千円、間接経費: 46,470千円)
2023年度: 29,380千円 (直接経費: 22,600千円、間接経費: 6,780千円)
2022年度: 35,360千円 (直接経費: 27,200千円、間接経費: 8,160千円)
2021年度: 41,600千円 (直接経費: 32,000千円、間接経費: 9,600千円)
2020年度: 29,900千円 (直接経費: 23,000千円、間接経費: 6,900千円)
2019年度: 65,130千円 (直接経費: 50,100千円、間接経費: 15,030千円)
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| キーワード | 海溝型巨大地震 / スロースリップ / 津波地震 / 海底地震・地殻変動観測 / 深海底古地震学 / 海底古地震学 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
海溝型巨大地震の大規模化の鍵を握るプレート境界断層の浅部に注目し，自発的・周期的スロースリップと中頻度中規模浅部すべりが，日本海溝北部における超巨大地震に代わるひずみ解消過程であるという仮説を実証する．そのために，海底観測によりスロースリップが解消するひずみ解消過程を定量化するとともに，海溝周辺の深海底堆積物調査にもとづく古地震学調査から中規模浅部すべりイベントの発生履歴を解明するほか，海底下構造探査によるプレート境界浅部の形状または物性の空間不均質の把握をすすめ，これら観測事実を再現できる地震発生サイクルのモデル構築を通して，なぜ日本海溝北部では地震が巨大化しないのかを明らかにする．
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| 研究実績の概要 |
日本海溝北部でのテックトニック微動の活動度は2011年東北沖地震からの経過時間に伴って低下する傾向がみらる．同様な活動の低下傾向は小繰り返し地震にも認められ，微動活動とともに，東北沖地震の余効すべりが減速しつつあることを反映していると考えられる．日本海溝北部での東北沖地震後の余効変動のうち，水平成分の時間変化は地震学的に推定される余効すべりの減速と調和的である．その一方で，上下変動のパターンは複雑でその解釈には粘弾性緩和の影響も考慮する必要がある．小繰り返し地震の解析からは小規模なスロースリップイベントの発生が2019年にあったと考えられるが，GNSS-A観測で検知可能なほどの地殻変動は伴わなかった．
深海底堆積層試料から1968年十勝沖地震などの地震計による観測がある大地震によるイベント層を検出することに成功した．対比可能な痕跡層がある大地震による海底での強震動の大きさを推定し，一定レベルを超える強震動を伴った地震だけが海底堆積物に痕跡を残すことを示した．過去1000年程度に繰り返し堆積したイベント層の年代決定を行い，東北沖地震より一回り規模が小さい地震の発生頻度を，100年に1回程度を上限値として制約することができた．
東北沖地震の震源域からその北側の範囲でこれまでに得られた構造探査データの系統的な解析を進め，海溝陸側斜面に発達するmid-slope-terraceとその周囲の地下構造の海溝軸方向の変化が浅部すべりの発生範囲を規定する可能性が見えてきた．プレート境界面上での摩擦パラメタを変化させた多数のモデルで地震発生サイクルシミュレーションを行うことで，東北沖地震タイプと明治津波地震タイプの地震が，それぞれ中部・北部で独立して繰り返し発生する地震サイクルを再現することに成功した．
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| 現在までの達成度 (段落) |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 評価記号 |
中間評価所見 (区分)
A: 研究領域の設定目的に照らして、期待どおりの進展が認められる
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