| 研究課題/領域番号 |
19K01154
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分04010:地理学関連
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
須貝 俊彦 東京大学, 大学院新領域創成科学研究科, 教授 (90251321)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2020年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2019年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
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| キーワード | slope failure / debris flow / disaster / photogramｍetry / river long-profile / weathering crust / climate change / heavy rain fall / 崩壊 / 土石流 / 写真測量 / 流路変化 / 頻度規模分布 / 花こう岩流域 / 流紋岩流域 / 放射性炭素年代測定 / ハザードマップ / 流路形態 / 粒度組成 / クレバス地形 / 年代測定 / 地形発達 / 表層崩壊 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
2018年7月豪雨を誘因として、鹿児島から岐阜にかけての山地斜面が約1万箇所で崩壊し、崩壊土砂が土石流となり、谷口集落が多数被災した。
崩壊が集中した広島県の流紋岩山地と花崗岩山地、愛媛県の砂岩・泥岩山地を対象として、GISによる地形・水系解析、風化殻と崩壊土砂の粒度・鉱物・化学組成分析、土砂移動域の写真測量、面積規模‐頻度分布の解析、土石流の移動経路の分析を行い、それらを総合し、地形地質などの土地素因の地域性を解明すると共に、地域ごとに風化・崩壊・土砂の移動堆積プロセスをモデル化する。さらに、過去の土砂移動の履歴を調べ、発生確率を考慮した土砂災害ハザードマップを作成する。
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| 研究成果の概要 |
2018年西日本豪雨災害現場を現地調査し、崩壊ー土砂移動プロセスを解明するとともに、発災前後の地形を比較し、2018年以前の地形、地質条件が、土砂移動に与えた影響を考察した。また、土砂堆積域において、堆積物の放射性炭素年代測定を実施し、過去に発生した土砂移動時期を解明した。そのうえで、河床縦断面形のセグメント区分を試行し、土砂の移動堆積区間の推定根拠について検討した。2017年九州北部豪雨、2019年東日本台風による土砂・水移動も検討し、最近の地形変化と同様の変化が、完新世の過去にも繰り返されてきた事例と、過去とは異なる変化パターンが現れ始めた事例とが共存している可能性を指摘した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
崩壊箇所の地形地質的条件や、頻度規模分布特性を明かにするとともに、土砂移動時に生じた露頭や砂防工事露頭の調査により、過去のイベント発生時期や間隔を解明した点は、重要である。平成29年（2017年）に一部改正された土砂災害防止法の更なる改訂が必要であること、表層崩壊連動土石流によるインフラ被害は壊滅的かつ局所的であり、土地利用規制の科学的根拠を明確化し、空間的精度と強制力を高めることが長期課題であることを示した。
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