| 研究課題/領域番号 |
19K01856
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07080:経営学関連
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| 研究機関 | 埼玉大学 |
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研究代表者 |
朴 英元 埼玉大学, 人文社会科学研究科, 教授 (90526485)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2019年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 産業・組織・製品アーキテクチャ / 組織能力 / デジタル技術 / 欧米企業 / 日本企業 / IoT / 国際比較調査 / プロセス・素材産業 / デジタル技術の活用 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、IoT (Internet of Thing)やIndustry4.0などの新しいデジタル技術の活用と組織能力との関係を産業・組織・製品アーキテクチャの視点に基づき、欧米企業と日本企業の最新技術の活用パターンを比較分析し、国別の最新技術の活用戦略の差異とそれぞれに求められる国別のイノベーション戦略の違いを明らかにすることである。
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| 研究成果の概要 |
この研究は産業・組織・製品アーキテクチャとデジタル技術の活用について欧米企業と日本企業の比較を行った。
IoT活用の視点で欧米企業と日本企業を比較するために、IoT活用をレベル１からレベル５まで分けて分析した際に、欧米企業は完全自動化を目指し、レベル４を理想的なゴールにしているものの、日本企業では、作業者とロボットとのコラボレーションを指向するレベル５を理想的なゴールにしていることが明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
この研究は、欧米企業と日本企業のグローバル訪問調査を通して、デジタル技術の活用に関する企業の実態を踏まえた理論モデルおよび各国のデジタル活用戦略の違いを提示することができると期待出来よう。
さらに、本研究は、欧米企業と日本企業の比較調査が可能であり、組織能力と産業・組織・製品アーキテクチャにより、同一産業・異質産業の間でデジタル技術の活用に関する国別の比較優位の要素を明らかにすることで、国別の競争モデルの提示にも寄与できると考えられる。
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