| 研究課題/領域番号 |
19K01948
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07090:商学関連
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| 研究機関 | 横浜市立大学 (2020-2021)
早稲田大学 (2019) |
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研究代表者 |
上田 雅夫 横浜市立大学, データサイエンス学部, 教授 (20755087)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2020年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2019年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 主観的厚生 / 0過剰ガンマモデル / 顧客管理 / SDGs / subjective well-being / 幸福感 / マーケティング管理 / ブランド価値 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
社会の持続的な発展のため、企業にも社会貢献が求められている。社会貢献を目的とした活動は、消費者の主観的な厚生（幸福、well-beingの訳語）の向上を促すため、その重要性は広く認識されている。社会貢献活動は顧客以外にも影響を与えるため、顧客満足度では当該の企業を評価できない。一方で、この主観的厚生の値を用いることで、企業を評価することが可能かという問いがある。そこで、本研究の目的は、主観的厚生の値とマーケティングに関連する指標の間で、正の関係があることを確認し、確認した結果の検証作業を通して、主観的厚生を用いた企業評価が、実施可能なことを明示することである。
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| 研究成果の概要 |
SDGs時代の企業の行動を管理する指標として、消費者の主観的厚生が利用できないか検討を行った。データ分析の結果、ある企業から得られる主観的厚生の値と当該企業に対する消費者の行動（購買の有無、購買点数、口コミ、推奨、ネット上の検索）の間に正の関係があり、この関係は当該企業の商品、サービスの非利用者においても確認できた。指標として利用するには、時間的な安定性について確認する必要があり、２時点のデータを用いて確認したところ、口コミのように安定した結果を得られるものと検索のように年度により差が見られるものがあった。よって、企業の活動を評価する指標の一つとして、主観的厚生の値の可能性が示された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は主観的厚生の値を用いて、企業のマーケティング活動を評価できないかという問いに対し、主観的厚生の値と売上や利益に関する指標、並びに、投資などの行動の関係を確認し、その関係について検証を行うものである。学術的な独自性は、経済学などで行われていた主観的厚生の研究をマーケティングまでに拡張する点である。本研究の社会的な意義は、マーケティングが利益と消費者の生活全体の満足感を向上させるように管理できるよう主観的厚生という指標を用いることの可能性を提案したことである。その結果、持続可能な社会の構築を損なわないようなマーケティングを行うことが可能となった。
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