| 研究課題/領域番号 |
19K02140
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08010:社会学関連
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| 研究機関 | 法政大学 |
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研究代表者 |
多喜 弘文 法政大学, 社会学部, 准教授 (20634033)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 短期高等教育 / 専門学校 / 短期大学 / 制度的埋め込み / 社会階層 / 学歴と職業 / 短期高等教育学歴 / 職業資格 / ジェンダー / 制度的文脈 / 地位達成 / 教育社会学 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、1990年頃以前とそれ以降に時期を分けたうえで、専門学校が制度化された1976年以降の短大と専門学校がもつ学歴としての機能を実証的に検討する。より具体的には、性別（専門学校のみ）と時代による違いに着目しながら、（1）短大・専門学校学歴と出身階層および到達階層との関連の検討、（2）短大・専門学校の分野別検討による関連メカニズムの解明という2ステップに分けて分析をおこなう。
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| 研究成果の概要 |
本研究では、短大、高専および専門学校を含む短期高等教育学歴の機能とその変容に関する実証的検討をおこなった。学歴が高校卒の場合と比べて、短期高等教育学歴保持者はさらに2年程度の追加的な教育を受けているが、複数の社会調査データによる分析の結果、地位達成にそれらの学歴が及ぼす効果は性別および教育機関によって異なることがわかった。これらの違いは、内部労働市場が優勢な日本型雇用慣行下における技能形成が、女性に不利をもたらす傾向にあることと整合的に説明できることが明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、同じくらいの年数の教育を高校卒業後に追加的に受けたとしても、その職業に対する影響がジェンダーや教育機関によって大きく異なることを示した。このことは、日本における技能形成や教育の職業的レリバンスを考えるうえで、教育年数や教育内容の観点から教育機関を整備していくだけでは不十分で、日本型雇用慣行の優勢な労働市場の特徴および結婚や出産および育児によるキャリア中断の問題を考慮に入れながら、実態の適切な把握のもとに様々な支援をおこなっていく必要を示している。
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