| 研究課題/領域番号 |
19K02227
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08020:社会福祉学関連
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| 研究機関 | 同朋大学 |
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研究代表者 |
下山 久之 同朋大学, 社会福祉学部, 教授(移行) (30442221)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
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| キーワード | 認知症高齢者 / 機能性尿失禁 / 排泄自立支援プログラム / 排泄ケア・マネジメント / 介護保険施設 / 排泄ケア / 認知症 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
認知症高齢者は、認知機能の低下により自ら尿意を自覚することが難しくなり、トイレへの移動が出来なくなることがある。このような理由等から起こる尿失禁を機能性尿失禁という。機能性尿失禁の利用者には、適切な支援があれば排泄の自立に導ける可能性がある。介護保険施設利用の認知症高齢者に対する排泄の自立支援プログラムを開発することが本研究の目的である。
（本研究の主な目的）
１．介護保険施設利用の認知症高齢者に対する排泄ケアの実態を明らかにする。
２．介護保険施設利用の認知症高齢者に対する排泄自立支援プログラムを開発し、その効果を検証する。
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| 研究成果の概要 |
介護保険施設利用の認知症高齢者を対象にした排泄自立支援プログラムを作成し、その有効性を確認した。認知症故に自発的にトイレは行かない等の理由により失禁状態になることを機能性尿失禁という。この状態にある認知症高齢者を抽出し、残尿測定器を使用し、その人の排尿日誌を作成することを通し、誘導時間の目安を導き出すことができる。これを標準化し行えるようにすることが本研究の目的であり、認知症高齢者の排泄自立支援プログラムの有効性を確認することが出来た。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
介護保険施設では、今でも「定時のオムツ交換」という排泄支援の方法が主流となっている。しかし、これは利用者のQOLを著しく低下させることになるし、介護職員の心身の負担を大きくする支援法であると言える。これを随時の誘導に切り替えるためには、一人ひとりの利用者の排尿日誌を作成することが必要となる。これを標準化して行えるようにするための研究を行った。介護保険施設利用の認知症高齢者に対する排泄自立支援プログラムを用いれば、残尿測定器を使用した排尿日誌の作成方法ならびにその排尿日誌に基づいて誘導時間を導き出すことが可能である。
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