| 研究課題/領域番号 |
19K02533
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09020:教育社会学関連
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| 研究機関 | 福岡県立大学 |
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研究代表者 |
四戸 智昭 福岡県立大学, 看護学部, 准教授 (70347186)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | ひきこもり / 当事者家族 / 共依存 / 生きづらさ / オンライン / 不登校 / 支援困難な親 / 支援者のためのチェックリスト / 支援 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
不登校やひきこもりの子を抱えた親の相談等の支援の中で、不登校やひきこもりの当事者の変化(回復)を促すためには、当事者の親の変化(共依存からの回復)が重要なポイントである。しかし、申請者がソーシャルワーカーや保健師らと協同で行う支援業務において、いくつかの問題点がある。例えば、①当事者のひきこもり情報ばかりに目が向いてしまう支援者、②問題を極小化してしまう支援者、③親の意向に沿うことが支援だと思っている支援者、④家族全体に力動的変化を促すことが困難な支援者などである。
こういった支援の問題点を仮説とし、親の変化を促す支援者のためのフローチェックリストを開発することが本研究の目的である。
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| 研究成果の概要 |
本研究では、新型コロナ感染症の影響により人的交流が制限されたことで、従来のひきこもりの家族会の活動が制限されたことから、オンラインを活用した家族会の支援について検討を行ったものである。①オンライン相談会・家族会では対面同様親たちの「生きづらさ」の表出がみられ、親たちの心理的な不安の軽減に効果がみられた。加えて、地理的要因や身体的要因で対面の場に足を運ぶことができない高齢の親にとってはオンラインを活用した相談会や家族会が有効であることが示された。②SNSを活用した情報交流では、親たちの「生きづらさ」の表出はあまり見受けられないが、緩やかな情報交流のネットワークが構築される様子が見られた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の意義は、新型コロナ感染症の発生に伴ってひきこもりの家族会の活動が制限される中、オンラインを活用した家族会の実施について模索を行った点である。家族が高齢であるがゆえに、スマートフォンやタブレット端末を活用した情報交流は難しさがあるものの、新型コロナ感染症の発生に伴って高齢者のインターネット利用率やSNS利用率が上昇していることも事実である。オンラインを活用した相談会や家族会では、親たちの「生きづらさ」の表出が見られた。オンラインを活用したこうした家族会の活動は、今後浸透していくことが予測され、本研究はオンラインを活用した家族会の実施のための工夫などの点で有益な示唆を提供すると考えている。
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