| 研究課題/領域番号 |
19K02649
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09030:子ども学および保育学関連
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| 研究機関 | 東海大学 |
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研究代表者 |
田川 正毅 東海大学, 国際文化学部, 教授 (10326564)
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| 研究分担者 |
塚本 未来 東海大学, 国際文化学部, 准教授 (70548734)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | こども環境 / 屋内遊び場 / 建築計画 / 子育て支援 / 健康づくり / コミュニティ / 子ども / 遊び / 運動 / 成育 / インクルーシブ / 全天候型 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
北海道・東北・北陸などで、積雪期や肌寒い時期にも子どもが存分に遊べる公設の屋内遊び場が広まってきた。公園施設の一部として設けられたものから拡がり、子育て支援の一環として市街地に設けられる事例も増えている。そこでは、親子で来るほか子育てサロンやグループ利用も多く、子育てを介した自律的なコミュニティ形成の一助としての場も期待される。こうした新しいタイプの屋内遊び場の実態を把握すると共に、遊び場と子育て支援施策との有効な関係性、育児不安の解消等にもつながる子育てを介した繋がりやコミュニティ形成への寄与を分析・考察する。得られた知見は、市民も情報共有しやすいパタンランゲージとして情報発信を行なう。
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| 研究成果の概要 |
自治体が子育て支援等を目的に設けている屋内遊び場（面積100㎡以上）を対象に研究を行なった。全国的に増加傾向にあり2023年時点で約110施設ある。2020年に行なった設置自治体へのアンケート調査（82自治体100施設）から、様々な遊具を配して遊びの機会を増やし、家族のふれあいを促し、子どもの健康づくりに繋げたいとする傾向が明らかになった。ふれあいや交流において、親同士・子育てサークル・祖父母や父親の育児参加など多様な側面がある。全体の約3割が子育て相談や支援機能を有する。設置場所は公共施設内・商業施設内あるいは独立施設など多様で、近年は子育て支援センターや生涯学習施設との複合化も進んでいる。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
研究対象を「自治体が設置または補助している、遊具等を配置して広場的な雰囲気を有し、地域の親子等が比較的自由に利用できる屋内遊び場」と捉えており、一般に全天候型遊び場とも呼ばれる。そうした公共的な屋内遊び場は、児童館のような法令による設置要件等が無く、自治体による先行事例の視察や遊具メーカー等の提案により企画されている。施設計画面においても、子育て支援分野からも既往研究が少ない。子育て期の親子の多様な居場所の確保と創出という観点からも、全国的な設置状況を把握し、建築や遊具などのハード及び子育て支援や運営などのソフトの両面から研究を進めることで知見を共有する社会的意義が大きい。
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