| 研究課題/領域番号 |
19K02777
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 茨城大学 |
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研究代表者 |
石島 恵美子 茨城大学, 教育学部, 准教授 (10736325)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
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| キーワード | 家庭科 / 問題解決型学習 / 問題解決型調理実習 / 調理実習 / 食品ロス / 消費者教育 / 消費者市民 / SDGs / 消費者市民教育 / 環境教育 / SDGｓ |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、持続可能な社会の形成者としての生活者という基点に立ち、高校家庭科において消費者市民としての行動実践が高まる実効性のある調理実習カリキュラムを構築し、その有効性を理論的・実証的に明らかにする。
具体的には、家庭内の食品ロス削減に着目して、「意識」と「行動」の両方に着目した高校生の食品ロス削減行動2段階モデルに照らし、調理実習カリキュラムを構築する。調理実習を課題解決学習の学習方法として再構築し、その原理と方法を明らかにし、より一般性の高いカリキュラムの開発を目指す。
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| 研究成果の概要 |
これまでの消費・環境教育の功績は、主に環境配慮意識の向上にある。しかし、環境配慮行動の表出までには十分に至っていない。そこで、本研究は、食品ロス削減行動を促進させる取り組みの１つとして、持続可能な社会の形成を目指す消費者市民の視点から、高等学校家庭科において、実証的な調査に基づいた「問題解決型調理実習を組み込んだ食品ロス学習プログラム」を開発した。そして、そのプログラムの有効性と調理実習を導入した効果が認められた。さらに、学習者の視点から学びのプロセスを理論的・実証的に明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の意義は、食品ロス問題を論じる上で特に重要であると考えられる家庭内食品ロスに焦点を当て、消費者市民の育成を目指し「消費者教育の諸概念の分類」と広瀬モデルを援用して、消費者としての家庭内食品ロス削減行動の意思決定構造を実証的に解明し、得られた知見に沿った教育の実践から効果検証に至った点である。そして、家庭内食品ロス削減意識と行動との乖離という従来の課題に対して、調理実習に新たな可能性を見出した。
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