| 研究課題/領域番号 |
19K02786
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 鳴門教育大学 |
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研究代表者 |
阪根 健二 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 特命教授 (10363178)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2020年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2019年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
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| キーワード | 働き方改革 / 意識調査 / 変型労働時間制 / 管理職の関与 / 勤務の棚卸し / 質問紙調査 / 最適化 / 遠隔 / 教育文化・土壌 / 研修プログラム |
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| 研究開始時の研究の概要 |
近年、「働き方改革」についての議論が盛んとなり、教職員においても、その対応が喫緊の課題となっている。それは、部活動を含む学校勤務体系の特殊性だけでなく、管理職の関与の在り方や教職員自身の意識という点に、様々な課題があると考えており、知見（調査や整理）に基づいた「最適化」が重要であると考えている。
本研究では、管理職の関与に何が必要かという点に着目し、教職員への心理的な面や改善（指導）の在り方などを最適化するため、『教職員の働き方改革における管理職の関与と指導方略の最適化について』の研究を行う。
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| 研究成果の概要 |
本研究は、教職員の勤務に関する実態を調査し、それを元に総合的な対策を検討することを目的とした。特に管理職の関与に視点をあて、提言としてまとめた。
2018年から調査活動を継続的に行ってきたが、学校現場での多忙化の要因には複合的な部分が多く、意識調査に視点をあてた結果、管理職と一般教職員との意識の乖離があることが分かり、その点を踏まえて管理職の在り方について提言を行った。2020年の給特法の改正に伴い、「変形労働時間制」の条例改正が各地で行われたが、実際に取得した徳島県の教員の実態も提言内に報告している。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
近年、「働き方改革」についての議論が盛んとなり、教職員においても、その対応が喫緊の課題となっている。それは、部活動を含む学校勤務体系の特殊性だけでなく、管理職の関与の在り方や教職員自身の意識という点に、様々な課題があると考えており、知見（調査や整理）に基づいた「最適化」が重要であると考えている。
本研究では、管理職の関与に何が必要かという点に着目し、教職員への心理的な面や改善（指導）の在り方などを最適化するため、『教職員の働き方改革における管理職の関与と指導方略の最適化について』の研究を行った。
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