研究課題/領域番号 |
19K03048
|
研究種目 |
基盤研究(C)
|
配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09070:教育工学関連
|
研究機関 | 弓削商船高等専門学校 |
研究代表者 |
二村 彰 弓削商船高等専門学校, 商船学科, 教授 (90332080)
|
研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
|
研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
|
配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2022年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
|
キーワード | 船員教育 / 係船設備の見える化 / 係留ロープ張力 / 係船方法 / 計測装置開発 / 計測装置設置改善 / WiFi通信 / 計測装置精度確認 / 係船実験 / 係留索本数 / 船体と岸壁との距離 / 実験実習用テキスト作成 / 複数の計測装置作成 / 複数の計測装置の遠隔表示機能 / 係留ロープ張力測定表示装置の開発 / 係留ロープ張力測定実験 / 係留ロープ張力遠隔表示 / 船舶係船監視 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究では、船舶係留ロープの張力を簡易的に測定し、且つ、遠隔表示ができる船舶係留計測装置の開発を実施する。この装置の遠隔表示システムを申請者が所属する学生に利用してもらい、船舶の係船状況の可視化を体験することにより、船員を志す学生の係船技能の習熟の支援教材として活用する。体験者にはアンケートを依頼し、アンケ ート結果をもとにこの装置が教育支援につながっているのかを確認するとともに改善につなげる。
|
研究実績の概要 |
本研究の意義は、船員教育分野において、船舶運航技術の習得のみならず、船舶機器の情報処理、衛星通信、陸上からの遠隔サポートなどの知識・技能を新たに備えた新しい海技人材を教育するとともに、船員労働環境分野において、船員を目指す若者や女性が働きやすい労働環境の効率化を図ることである。そのため、本研究は、船内環境の見える化推進と船員技能の早期習得を目的にした「船員技能の早期習得のための係船状態の見える化システムの開発」を実施している。 令和元年度の研究実績は、係留ロープ張力計測表示装置を作成し、実験船の係留ロープ張力を計測することができた。令和2年度では完成させた係留ロープ張力計測表示装置を6本の各係留ロープにその装置を設置し、全係留ロープの張力データをパソコン画面上に集約して一覧表示することができた。令和3年度では、一般的な係船方法に従い、実験船を用いた実験を実施し、次のことが明らかになった。1.係留ロープは船体の前後方向、岸壁と反対側にかかる横方向の合計3方向の力を2本以上の係留ロープで支えなければならないということ、ゆえに係留ロープは6本使用し、岸壁から適切な距離を離すことで船体を安定させることができるということを明確にできた。2.岸壁との距離を0mとすると、6本の係留索に均等に負荷がかかりずらく、特定の係留索に高い負荷がかかり続けて、長期間の係船には向いていないことも分かった。令和4年度および5年度では、次の問題点を改善し完成度を高めることができた。具体的には、係留ロープにおける張力計測データを装置からパソコンへの通信の際に、一度に複数データを受信できない問題があった。このため、通信方法をWiFi経由に変更することにより、複数のデータを一度に受信することができるよう改善できた。このことから、係船状態の見える化システムの開発については、ほぼ達成することができた。
|