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災害で発生した流木材の高付加価値な用材利用技術の確立

研究課題

研究課題/領域番号 19K04956
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分25030:防災工学関連
研究機関福岡大学

研究代表者

渡辺 浩  福岡大学, 工学部, 教授 (60244109)

研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
キーワード流木材 / 木材利用 / 災害復旧 / 土木用材 / スギ材 / スギ / 土砂災害 / 森林保全
研究開始時の研究の概要

本研究は、山間部の豪雨災害により必ずと言っていいほどに発生する大量の流木材の有効利用を目指すものである。これらの流木は、直前まで立木であったことから、用材としての潜在能力を有していることは明らかである。しかしながら、流下時における過大外力や土砂の噛み込みが懸念され、実際には用材としての値段はつかず、結果として大半が焼却処理されている。このような流木材の害復旧土木事業における仮設用材への適用を目標とし、強度特性の解明や製材技術の開発、具体的な利用法について研究を進めていく。これにより流木処理費用が売却益に替わるのであれば、復旧復興予算の活用にも寄与することができる。

研究成果の概要

豪雨災害の度に発生する流木について、有効利用の方法を検討した。まず、強度試験として、損傷度が異なると考えられる河川流下材、林内倒木材とダム漂着材のぞれぞれを対象に曲げ破壊試験を実施した。その結果、目視である程度選別すれば強度的ダメージはほとんどないことがわかった。微細な砂が混入している問題は、切削加工時の刃物の傷みの原因や最悪の場合製材工場の火災の原因にもなる。これについては集塵機を備えない開放的な製材工場での加工する以外に有効な方法は見いだせなかった。需要先としては、発生源の至近である災害復旧現場での利用が好ましい。そこで、仮設落石防護工をモデルに利用法について検討した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

流木材の強度試験を示すことで、流木材が用材として十分利用できるポテンシャルを持っていること、それは簡単な目視評価により選別が可能であることが明らかになった。製材における課題を解決することは困難であったが、最小限の加工により用材利用方法を示すことができた。本研究成果により、流木の劇的な用材利用が進むものではないが、高付加価値の利用法が示されることでその処理コスト全体が押し下げられることが期待される。また、それらが流木発生地ででもある被災地で利用されることで、復旧のシンボル的な存在になり得ることの他、現地での環境負荷の低減に資することも期待できる。

報告書

(5件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2020

すべて 学会発表 (4件)

  • [学会発表] 採取場所が流木材の性能に及ぼす影響2020

    • 著者名/発表者名
      渡辺浩,藤本登留,片桐幸彦,朝野景,廣田篤彦
    • 学会等名
      第70回日本木材学会大会
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
  • [学会発表] 豪雨災害で発生する流木材の強度を踏まえた用材利用法の検討2020

    • 著者名/発表者名
      酒井美奈,渡辺浩,下妻達也,大隣照作
    • 学会等名
      令和元年度土木学会西部支部研究発表会
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
  • [学会発表] 採取場所が流木材の性能に及ぼす影響2020

    • 著者名/発表者名
      渡辺 浩, 藤本 登留, 片桐 幸彦, 朝野 景, 廣田 篤彦
    • 学会等名
      第70回日本木材学会大会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [学会発表] 豪雨災害で発生する流木材の強度を踏まえた用材利用法の検討2020

    • 著者名/発表者名
      酒井 美奈, 渡辺 浩, 下妻 達也, 大隣 照作
    • 学会等名
      令和元年度土木学会西部支部研究発表会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書

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公開日: 2019-04-18   更新日: 2024-01-30  

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