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進行期直腸癌の癌免疫監視回避機構による癌幹細胞ニッチ形成を標的とした新規治療戦略

研究課題

研究課題/領域番号 19K07421
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分49020:人体病理学関連
研究機関北里大学

研究代表者

高橋 博之  北里大学, 医療衛生学部, 教授 (60377330)

研究分担者 三枝 信  北里大学, 医学部, 教授 (00265711)
研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2019年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
キーワード直腸癌 / NCRT / PD-L1 / 癌免疫監視回避機構 / 癌幹細胞ニッチ / 進行期直腸癌 / PDL1 / PD1
研究開始時の研究の概要

我が国の進行期直腸癌患者数は5万人で、その予後は術前化学・放射線療法(NCRT)と外科的切除の併用療法により著しく向上したが、依然、NCRT抵抗例も認められる。申請者は先行研究によって、「進行期直腸癌のβ-カテニン依存性癌幹細胞領域(簇出部)は、PDL1陽性癌・間質細胞より形成される癌免疫不全領域(癌幹細胞ニッチ)である。NCRTにより間質のPD1/CD8陽性リンパ球が増加するが、NCRT抵抗例ではそのニッチ内のPDL1陽性癌・間質細胞も増加する。故に、NCRTと癌免疫療法併用はNCRT抵抗性直腸癌の新規治療戦略への展開が期待できる」という作業仮説を立案した。本研究はこの仮説を立証する。

研究成果の概要

結腸直腸癌(CRC)におけるPD-1/PD-L1シグナル伝達の免疫学的影響と、局所進行直腸癌における術前補助化学放射線療法(NCRT)に対する耐性との関連性に焦点を当て、NCRTなしの100 例のCRC症例(34 例の直腸癌(RC)を含む)および109例のNCRT治療進行直腸癌症例の組織病理学的および免疫組織化学的分析を行った。間質のPD-L1陽性免疫細胞と核β-カテニン陽性腫瘍簇出像の組み合わせは、免疫抵抗性とCSC特性を示すニッチ様病変の形成を通じて、CRCの腫瘍進行と進行直腸癌に対するNCRTへの抵抗に寄与する可能性があると考えられた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

我が国の進行期直腸癌患者数は5万人で、その予後は術前化学・放射線療法(NCRT)と外科的切除の併用療法により著しく向上したが、依然、NCRT抵抗例も認められる。NCRT抵抗性を示す進行直腸癌では、間質のPD-L1陽性免疫細胞と癌幹細胞化特性を示すニッチ様病変がNCRTへの抵抗に寄与する可能性が示されたことから、NCRTと癌免疫療法の併用はNCRT抵抗性直腸癌の新規治療戦略への展開が期待でき、今後臨床試験などで検討される価値があると考えられた。

報告書

(5件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2022

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件)

  • [雑誌論文] A combination of stromal <scp>PD‐L1</scp> and tumoral nuclear β‐catenin expression as an indicator of colorectal carcinoma progression and resistance to chemoradiotherapy in locally advanced rectal carcinoma2022

    • 著者名/発表者名
      Takahashi Hiroyuki、Watanabe Hirono、Hashimura Miki、Matsumoto Toshihide、Yokoi Ako、Nakagawa Mayu、Ishibashi Yu、Ito Takashi、Ohhigata Kensuke、Saegusa Makoto
    • 雑誌名

      The Journal of Pathology: Clinical Research

      巻: 8 号: 5 ページ: 458-469

    • DOI

      10.1002/cjp2.285

    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス

URL: 

公開日: 2019-04-18   更新日: 2024-01-30  

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