研究課題/領域番号 |
19K10466
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分57080:社会系歯学関連
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研究機関 | 九州歯科大学 |
研究代表者 |
福泉 隆喜 九州歯科大学, 歯学部, 准教授 (50275442)
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研究分担者 |
山口 摂崇 北海道医療大学, 歯学部, 助教 (50759222)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | 特定健康診査 / 口腔機能 / 職業性ストレス |
研究開始時の研究の概要 |
特定健診の対象者となる40歳以上の壮年期以降の就労者を対象とした前向きコホートによって、これまでにほとんど明らかになっていなかった壮年期就労者の口腔機能の推移と、この口腔機能の推移に職業性ストレス、口腔内指標、全身状態、QOLなどがどのように関連しているかという点を明らかにしたい。このため、特定健診の対象者となる40歳以上の壮年期以降の就労者を対象とした前向きコホートによって、①摂食嚥下に関する口腔機能が加齢と共にどのように推移するか明らかにする。また、②摂食嚥下に関する口腔機能と、就労者の健康維持に重要な位置を占める職業性ストレスの推移、口腔内指標、全身状態、QOLなどとの関連性を確かめる。
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研究成果の概要 |
40~65歳の就労者を調査対象者とし、過去に長期の病気療養をしていた者およびうつ症状を有している者は対象から除外した。そのうえで、特定健診(定期健康診断)と同時に、①対象者基本属性、②口腔内環境、③歯科疾患の有無と程度、④口腔機能、⑤職業性ストレス、⑥運動機能、⑦健康関連QOL等を調査した。その結果、摂食・嚥下に関する口腔機能について、次の2点を明らかにした、①高齢期を迎える前の40歳代以降の壮年期からすでに緩やかな低下が始まり、加齢と共にその低下の程度が大きくなる。②壮年期以降の口腔機能は、特定保健指導該当者の方が非該当者よりも低下の程度が大きい。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の結果から、特定保健指導該当者に対する摂食・嚥下機能の維持・改善のための介入の必要性を示唆した。特定保健指導該当者に対する早期介入が実現すれば、高齢期に問題となるオーラルフレイル対策を含めた介護サービス利用者や口腔機能低下症患者を減少させることができ、高齢期の介護費や医療費の適正化に対して大きく貢献することができる極めて有用性の高い研究であるといえる。 さらに、本研究が進展して、介護費や医療費の適正化に寄与することが示されれば、検討が進んでいる「国民皆歯科健診」の推進に大きく寄与することから、本研究は就労者の口腔の健康の保持・増進に大きく貢献する極めて意義のある研究であるといえる。
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