| 研究課題/領域番号 |
19K10643
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
川村 孝 京都大学, 医学研究科, 研究員 (10252230)
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| 研究分担者 |
大久保 靖司 東京大学, 環境安全本部, 教授 (00301094)
小林 大介 京都大学, 環境安全保健機構, 助教 (00764911)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | ストレスチェック / 休職 / 予測モデル / ＲＯＣ曲線 / 産業保健 / 曲線下面積 / 感度 / 陽性予測能 / 休・退職 / 教職員 / 多変量解析 / 休退職 / データベース / 症例 / 対照 / 個人情報 / 検証 / PDCAサイクル / サンプルサイズ / 症例対照研究 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
うつ病や自殺を予防するため義務化されたストレスチェック制度について、症例対照研究によって評価し、活用法を検討する。
（1）全国の大学の産業医がそれぞれの大学における病気休職・死亡者（症例）ならびにそれに対応する健常在勤者（対照）のストレスチェックのデータを匿名状態で持ち寄って統合する。
（2）ストレスチェックの回答内容とその後に発生した休職との関連を統計学的に分析して休職・死亡の予測モデルを作成し、その予測モデルの妥当性を検証する。
（3）ストレスチェック制度のより合理的な利用法を提案する。
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| 研究成果の概要 |
労働者の精神疾患による休職を予測するため、22大学において精神疾患によって休職した教職員と、性・年齢・職種をマッチさせた非休職者のストレスチェック結果を比較した。
6項目の質問が独立した休職予測因子として同定され、それらよる予測モデルが作成された。その曲線下面積は0.768（95%信頼区間: 0.723-0.813）と悪くはないが十分ではない予測性能を示した。現在のストレス要因＋支援やストレス反応の単純合計法よりいくらか優れていた。予測モデルの妥当性も確認された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
ストレスチェックが法律で義務化されたが、その予後との関連は十分に検証されていなかった。本研究では、ストレスチェックとその後の休職との関連を分析し、休職予測性能を評価した。その結果、57項目中のたった6問でよりよい休職予測ができることが示された。しかし、それでも職場で休職を予測する能力は十分に高いとはいえず、ストレスチェックの質問票や実施方法についてさらなる検討が必要と思われた。
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