| 研究課題/領域番号 |
19K11150
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 北海道科学大学 |
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研究代表者 |
林 裕子 北海道科学大学, 保健医療学部, 教授 (40336409)
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| 研究分担者 |
日高 紀久江 筑波大学, 医学医療系, 教授 (00361353)
大内 潤子 北海道科学大学, 保健医療学部, 准教授 (00571085)
福良 薫 北海道科学大学, 保健医療学部, 教授 (30299713)
宮田 久美子 北海道科学大学, 保健医療学部, 教授 (60736099)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 廃用症候群 / 生活行動 / 廃用症候群高齢者 / 用手微振動 / 看護 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
これまで廃用症候群により関節拘縮が著しい高齢者に対し端座位などの看護介入により，関節拘縮が改善され，ADLの一部が可能になった事例を発表してきた．しかし，この看護は，経験的であるため汎用性がない．そこで，長期臥床や低運動により関節拘縮をきたした高齢者に対し，関節拘縮の軽減を目指し，部分的であっても自らADLが可能になるための看護方法について，実践事例を集約し学際的に検討し，廃用症候群高齢者への看護モデルを構築する．
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| 研究成果の概要 |
廃用症候群高齢者への生活回復への看護において、医療データの2次利用により事例をまとめ、原著論文3件、学会発表3件を報告した。また、廃用症候群患者への看護の実践報告118件を対象に整理した。その結果、対象の多くは高齢者であり廃用症候群となった主な原因は、脳卒中であった。看護は「端座位の確立」を目指し、対象者に応じて「経口摂取の行動」「トイレ排泄行動」の確立を目指していた。しかし、疾患や長期の臥床生活で生じた機能障害があるなかにおいて、生活行動が可能な状況を目標にしていた。介入方法は、体力づくり、動ける体づくり、自発動の環境づくりなどが実施されていた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
高齢者は、病気やその治療過程によって容易に廃用症候群を生じやすいことは周知である。そのために、早期離床が望まれ、早期からリハビリテーションが開始される。このリハビリテーションにおいて、看護の介入が生活行動の回復を目指すことは必須である。しかしながら、この看護は、まだ構築の途中である。この看護が確立することにより、高齢者自身が自分らしく生きることが可能になることと、介護状態にある高齢者の回復や健康な高齢者への介護予防にもつながり、社会への貢献は高いと思われる。
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