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失語症の機能回復ネットワークの解明

研究課題

研究課題/領域番号 19K11363
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分59010:リハビリテーション科学関連
研究機関横浜市立脳卒中・神経脊椎センター(臨床研究部)

研究代表者

高田 薫子  横浜市立脳卒中・神経脊椎センター(臨床研究部), 臨床研究部, 研究員 (30834543)

研究分担者 阿部 弘基  横浜市立大学, 医学部, 准教授 (40737409)
研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
キーワード失語症 / リハビリテーション / AMPA受容体 / 脳卒中 / PETイメージング
研究開始時の研究の概要

脳卒中後の失語症は、ヒト特有の症状であり、また社会参加を妨げる後遺症のひとつである。失語症の機能代償に伴う神経回路再編機構は、依然として不明な点が多い。そこで可塑性関連分子であるAMPA受容体に対する新規PETトレーサーを用いて、リハビリテーション前後でPET画像を撮影し、失語症の代償過程をシナプス機能分子レベルで捉え、代償脳領域の同定を試みる。さらに代償脳領域と他の脳領域との線維結合・機能的結合を、拡散テンソル画像と安静時機能的MRIを撮影することで探索し、失語症の機能回復ネットワーク形成過程を包括的に理解することを目指す。

研究成果の概要

AMPA受容体に対するPETトレーサー[11C]K-2を用いて、失語症からの回復過程をシナプス機能分子レベルで捉え、言語機能の回復に関わる脳領域の同定を試みた。言語聴覚療法前後に2回のWAB検査と[11C]K-2 PET撮像を行った。WAB変化量と、優位半球と非優位半球の言語関連脳領域における放射線量(AMPA受容体発現密度)の変化量を測定した。同意を得た4症例の失語症回復過程で言語関連領域とその相同領域でAMPA受容体発現密度が増加している可能性を示唆していた。失語症回復過程の脳内シナプス機能分子変化を最初に捉えた報告であり、リハビリテーション過程の生物学的過程の理解を深めるものである。

研究成果の学術的意義や社会的意義

対象患者数が4例と少数であることはlimitationであるが、本研究報告は、失語症回復過程の脳内シナプス機能分子変化を最初に捉えた報告であり、リハビリテーション過程の生物学的過程の理解を深めるものである。今後は本研究結果で示された失語症の回復とAMPA受容体増加量が相関する脳領域が、他の脳領域とどのような解剖学的・機能的結合関係にあるのかを探索すると同時に、当該脳領域がrTMSなどの非侵襲的脳刺激法の刺激部位の科学的根拠となりえるかの検証を進めていく。

報告書

(6件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2023 2022 2019

すべて 学会発表 (3件)

  • [学会発表] 脳卒中後失語症回復過程においてAMPA受容体発現量が増加する脳領域の探索的同定2023

    • 著者名/発表者名
      高田薫子
    • 学会等名
      第7回日本リハビリテーション医学会秋季学術集会
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
  • [学会発表] 失語症回復過程での [11C]K-2を用いたPETイメージング法によるAMPA受容体変化量2022

    • 著者名/発表者名
      高田薫子
    • 学会等名
      第59回日本リハビリテーション医学会学術集会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [学会発表] 麻痺のない失語症患者における言語聴覚療法の効果とその後の社会参加2019

    • 著者名/発表者名
      高田薫子
    • 学会等名
      日本リハビリテーション医学会 秋季学術集会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書

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公開日: 2019-04-18   更新日: 2025-01-30  

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