| 研究課題/領域番号 |
19K11500
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59020:スポーツ科学関連
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| 研究機関 | 東京医科大学 |
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研究代表者 |
福島 教照 東京医科大学, 医学部, 准教授 (00408626)
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| 研究分担者 |
井上 茂 東京医科大学, 医学部, 主任教授 (00349466)
安部 孝文 島根大学, 学術研究院医学・看護学系, 助教 (30794953)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 身体活動 / 体力 / 幼児期運動指針 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の全体構想は、地域全体における幼児の身体活動の増加、運動能力・体力の向上のための普及可能で実社会で通用する科学的な実践活動を創出することである。具体的には、以下の4点を挙げる。①島根県雲南市内全域の就学前施設に幼児期運動指針等を活用した運動プログラムを提供し、地域介入研究を実施する、②幼児の身体活動・運動能力測定を継続的にモニタリングし有効性を評価する、③幼児の身体活動促進事業のプロセス評価が可能な包括的評価モデルを開発する、④他の自治体における本評価モデルの一般化可能性を検証する。これらを通して、本研究で得られる知見を実社会に向けた普及と実践の観点から検討する。
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| 研究成果の概要 |
本研究の全体構想とは、幼児期運動指針等を活用したポピュレーション（集団）レベルでの社会的介入が幼児（3～6歳）の身体活動の増加、運動能力・体力向上に及ぼす効果を検証し、その実践を実社会で普及していくための包括的評価モデルを構築することである。
今回、雲南市幼児期運動プログラムの普及事業を対象事業とし分析を行った。運動能力・体力測定の結果から、運動プログラムによる介入は特に投力、走力の向上に有益であることが明らかとなった。また、改良型RE-AIMモデル（PAIREM）の評価モデルが当該幼児期運動プログラムの普及事業のモデル化に有用であることを確認し、同モデルを用いた包括的評価モデルを作成した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の結果から、国の政策に沿って市（自治体）の事業として実施した運動プログラムを市内全ての就学前施設を対象に、すなわちポピュレーションアプローチの視点から、普及できる可能性が明らかとなった。特に、我が国では5歳児のほぼ100％が就学前施設に通っていることより、当該施設に運動プログラムを普及させうる本事業が与える公衆衛生インパクトは大きい。幼児への運動プログラム普及事業の有効性も含むプロセスはPAIREMによって評価可能であり、今後他の様々な自治体でも効果検証を行っていく必要がある。
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