研究課題/領域番号 |
19K12457
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分64060:環境政策および環境配慮型社会関連
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研究機関 | 横浜国立大学 |
研究代表者 |
本藤 祐樹 横浜国立大学, 大学院環境情報研究院, 教授 (90371210)
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研究分担者 |
青木 一益 富山大学, 学術研究部社会科学系, 教授 (60397164)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2021年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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キーワード | 二重過程理論 / ナラティブ / 擬人化 / 心理的近接性 / 環境配慮行動 / 政策受容性 / 気候変動 / 再生可能エネルギー / 地球温暖化 / ナッジ / 意思決定 / 心理的距離 / 省エネルギー / 省エネルギー行動 / 情報提供 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、人々が持つ異なる認知・思考モード(=情報処理ルート)に着眼して、省エネルギー行動を効果的に促進する情報提供のあり方を明らかにすることである。人々は外部から得た情報を「自動的に直感的に」処理するモードと、「じっくり論理的に」処理するモードを持っている。1970年代から省エネ行動促進に向けた情報提供について数多くの研究がなされてきたが、暗黙に「じっくり論理的な」認知・思考モードを前提としてきた。本研究では、この前提が、情報提供が十分な行動変化をもたらさない一因であると考え、両モードの違いを十分に意識した情報提供の方法を検討する。
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研究成果の概要 |
本研究では、人々が情報を認知し思考するルートの違い、言い換えれば情報処理ルートの違いに着目して、環境配慮行動の促進に効果的な情報提供のあり方について明らかにすることを目的とした。複数の研究結果によって、自動的・直観的な認知・思考モードを想定した情報提供は、気候変動の緩和に向けた行動促進や政策受容などの説得的コミュニケーションや、自由な発想や多様な価値観に基づく将来社会シナリオの作成などの創造的コミュニケーションにおいて有効であることが示唆されている。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的な意義は、人々の環境配慮行動の変容(省エネルギー行動の促進や再生可能エネルギー政策の受容など)において、直観的に処理しやすい情報や感情を喚起しやすい情報の提供が効果的であることを明らかにした点にある。また、脱炭素社会の構築に向けて、より多くの人々、特に気候変動問題に関心が薄い人々の協力を得るために、どのような情報をどのように提供することが効果的かについて検討する際に、本研究成果が寄与することが期待される。
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