| 研究課題/領域番号 |
19K12546
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分80020:観光学関連
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
岡本 直久 筑波大学, システム情報系, 教授 (70242295)
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| 研究分担者 |
崔 瑛 静岡英和学院大学, 人間社会学部, 准教授 (60635770)
古屋 秀樹 東洋大学, 国際観光学部, 教授 (80252013)
栗原 剛 東洋大学, 国際観光学部, 准教授 (80610344)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2019年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 観光行動 / インバウンド / 意識調査 / 旅行意向 / inbound tourism / travel intention / travel experience / 観光 / 国際観光旅行 / 志向 / 観光交通 / 目的地選択 / 目的地イメージ / 意識分析 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
中国，韓国をはじめ，近隣アジア諸国の居住者が，海外旅行の実態と志向，すなわち日本およびその他のアジア諸国に対する旅行を志向する傾向を捉えることを第1の目標とする．これを達成するために，それぞれの実態と志向が，どのような要因によって形成されているかを構造的定量的に把握することを試みる．また，実証分析の成果を踏まえ，具体のインバウンド・マーケティング政策メニューを提言することを第2の目標とする．
具体的には，①アジア諸国を対象として個人の旅行意向形成要因の統計的記述を行い，②インバウンド・マーケティングにおいて講じるべき政策メニューについて論じる．
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| 研究成果の概要 |
我が国のインバウンド政策には，中国からの来訪客の拡大に加え，他地域／他国からの来訪客増にも注力しなければならない．日本がどのように評価され，周辺諸国との競争における長所と短所を自覚した上で方策を検討する必要がある．これまでの訪日観光旅行客を対象とした研究のほとんどが，既に来日している旅行客を対象としたものばかりである．今後は潜在需要への掘り起こしが必要となる．
本研究は，今後のインバウンド・マーケティング政策に役立てるために，①アジア諸国居住者を対象として個人の旅行意向形成要因の統計モデルにより記述し，②インバウンド・マーケティングにおいて講じるべき政策メニューについて論じた．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
これまでのインバウンド関連研究の多くは来訪者から得られる情報のみにもとづいており，今後必要となる新たな需要層獲得とその戦略を練るための情報が乏しい．今後も，周辺諸国居住者に対する働きかけが必要であり，そのためには，日本に来ない理由の把握と同時に来る理由の把握が必要である．特に本研究で対象とした中国，韓国においてはアクセス性も高く，さらなる潜在需要を発掘する意義は大きく，インバウンド政策を検討することに対して，貴重な成果を提示している．
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