研究課題/領域番号 |
19K14385
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分10020:教育心理学関連
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研究機関 | 奈良教育大学 |
研究代表者 |
石井 僚 奈良教育大学, 学校教育講座, 准教授 (50804572)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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キーワード | 自殺の対人関係理論 / 学校移行 / スクールカースト / 自殺念慮 / 時間的展望 / Balanced Random Forest / 青年期 / 自殺 / 抑うつ / 社会経済的地位 / 金融リテラシー / 青年 / 生物心理社会モデル |
研究開始時の研究の概要 |
日本人青年の自殺者数は、他先進国では類を見ない程の高水準である一方、青年の自殺メカニズムに関するエビデンスは十分に蓄積されていない。本研究では、リスク要因として指摘され続けている社会経済的地位の低さが、青年にどのような心理状態をもたらして自殺へ結びつくのかを解明し、メカニズムに基づく予防的介入方法を開発する。
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研究実績の概要 |
2022年度は、青年のうち、中学から高校への学校移行という環境変化に着目した青年の自殺メカニズムの検討を推進した。 新入学は人生において危機的な移行事態 (山本・ワップナー, 1992) とされるように、青年が多くの時間を過ごす学校という環境が大きく変化することは、適応的な発達の機会であると同時に、学校への所属感を下げたり、学校での適応を下げたりする機会にもなることが示されてきた (e.g., 永作・新井, 2005)。こうした学校移行は、自殺の対人関係理論 (Joiner et al., 2009) において自殺の主要因の1つとされる所属感の減弱を引き起こし、また環境自体が大きく変化して固定化されるため、その影響も容易には変化しづらいものになると考えられる。 こうした背景に基づき、本年度は、高校生1年生300名を対象としてオンラインで質問紙調査を行った。自殺の対人関係理論において自殺の主要因とされる、所属感の減弱、負担感の知覚、身についた自殺の潜在能力を測定するとともに、学校移行前後の友人関係(特にスクールカースト)や、コミュニケーションの取り方等を測定した。なお、本調査に先立ち、大学生を対象として学校移行の経験内容を自由記述形式で問う予備調査も実施している。現在分析を進めている途上であるが、仮説通り、学校移行は友人関係上の不適応につながる可能性があり、自殺の主要因のうち、特に所属感の減弱との関連が見出されている。 さらに分析を進めながら、国内学会での発表に向けて準備を進めている。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2022年度内の進捗は当初の予定通りである一方、新型コロナウイルス感染症の流行および緊急事態宣言の発令の影響によって前年度までに生じた遅れは取り戻せていない。
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今後の研究の推進方策 |
これまでの調査等で見出された結果を踏まえながら、新型コロナウイルス感染症の流行によって実施できていなかった実験を行っていく予定である。
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