| 研究課題/領域番号 |
19K14460
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 名古屋市立大学 |
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研究代表者 |
山本 竜也 名古屋市立大学, 大学院人間文化研究科, 講師 (70802924)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 遠隔心理支援 / 行動活性化 / アンヘドニア / うつ症状 / うつ病 / 認知行動療法 / 抑うつ |
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| 研究開始時の研究の概要 |
うつ病では、抑うつ気分や興味・喜びの減退が中核的な症状となり、それに付随して様々な症状が認められる。また、うつ病は地域住民中に最も頻繁にみられる精神障害であり、精神保健上の大きな課題でもある。抑うつ症状の中でも、興味・喜びの減退は、自殺念慮と深く関わっているだけでなく、うつ病の第一選択薬である選択的セロトニン再取り込み阻害薬の治療反応性に悪影響を及ぼす。したがって、抑うつ症状の中でもアンヘドニア症状に焦点を当てた治療技法によって、抑うつ患者の回復が促進される可能性がある。本研究では、行動活性化がアンヘドニア症状を改善するかをいくつかの実証的な研究を通して検討する。
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| 研究実績の概要 |
2021年度は、2020年度に引き続きCOVID-19パンデミックの中での研究遂行を余儀なくされた。2019年度に所属機関が変更となり研究協力者の募集可能人数が大幅に減ったこと、COVID-19により対面での行動活性化の実施が極めて困難となってしまった点を考慮する必要があった。
まず、少ない研究協力者数であってもアンヘドニア症状に対する行動活性化の有効性を検討できる方法、また対面によらない行動活性化の実施方法を文献等の調査を通して検討した。その結果、測定時点をより多く設けること、また分散分析のような従来の統計学的手法以外にも妥当な結果が得られる分析方法を適用することなどを通して研究協力者が少数となってしまっても対応できることが分かった。
対面によらない方法では、主にインターネットを介した方法が有力であった。例えば、オンデマンドによる配信、また双方向のやり取りが必要なものに関してはオンライン会議システムなどを使用することで代替となりうる可能性があった。
上記の文献調査の結果から、所属機関の変更に伴う2019年度の研究倫理申請に一部変更を加える形で再度倫理申請を受けた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
研究実績の概要の欄で述べたように、研究申請当初の方法による実施が困難となった。そのため、2019年度に生じた所属機関変更による研究協力者の減少、COVID-19による対面での研究の制約を受けたことによる代替方法を模索する必要があった。これにより、当初計画して介入研究に遅れが生じてしまっている状態である。
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| 今後の研究の推進方策 |
2021年度に明らかになった採用可能な代替方法による研究実施を速やかに行う予定である。2022年度から所属機関が再度変更になったために、倫理審査を受けなおしたうえで研究を遂行していく。
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