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Beyond 5Gに向けたテラヘルツ帯域ピンポイント無線の研究

研究課題

研究課題/領域番号 19K15049
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分21060:電子デバイスおよび電子機器関連
研究機関東京工業大学 (2020)
広島大学 (2019)

研究代表者

LEE SANGYEOP  東京工業大学, 科学技術創成研究院, 助教 (50811733)

研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2021-03-31
研究課題ステータス 完了 (2020年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2020年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2019年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
キーワード通信 / Beyond 5G / アンテナ / ピンポイント通信 / 電子ビーム走査 / オンチップアンテナ / メタマテリアル / パッド / スローウェーブ / SRR / CMOS / テレヘルツ波 / 無線通信 / セキュリティ / 周波数変換
研究開始時の研究の概要

テラヘルツ帯は数十GHz以上の広い周波数幅が利用できることから,より大容量のデータの高速伝送ができる次世代通信の「キーワード」として注目を浴びている.テラヘルツ帯だと同じサイズでアンテナの指向性を大幅に改善できることも利点として挙げられる.あたかも有線でつながっているかのように大容量のデータをピンポイント(Pinpoint)に伝送でき,よりセキュアな通信が実現できるようになる.本研究では,高指向性を有するテラヘルツ帯アンテナを位相配列することで指向性の更なる向上と,多重変調された2種類の電磁波の空間結合について研究を行う.

研究成果の概要

現状の有線LANケーブルを用いたデータ伝送から変わり,将来使われるだろうBeyond 5G(5G: 第5世代移動通信)技術を用いたピンポイントの無線通信において,2017年11月にIEEE(Institute of Electrical and Electronics Engineers)が定めた252GHz~322GHz帯域(IEEE standard 802.15.3d)を用い、実現可能性を検討した.周波数帯が上がると,同じアンテナ面積でも高いアンテナ利得が得られること,そして更にレンズと組みあわせることによってピンポイントの通信が実現可能であることを確認した.

研究成果の学術的意義や社会的意義

現状の有線LANケーブルを用いたデータ伝送から変わり,将来使われるだろうBeyond 5G技術を用いたピンポイントの無線通信において,2017年11月にIEEEが定めた252GHz~322GHz帯域(IEEE standard 802.15.3d)を用い,実現可能性を検討した。リンクバジェットを計算した結果,アンテナ利得を改善することができれば,今後数百メートルまでは,ピンポイント通信が可能になる.また,周波数帯が上がると,同じアンテナ面積でも高いアンテナ利得が得られること,そして更にレンズと組みあわせることによってピンポイント通信,そしてセキュアな通信が実現可能であることを確認した.

報告書

(3件)
  • 2020 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2020 2019

すべて 学会発表 (2件) (うち招待講演 1件) 図書 (1件)

  • [学会発表] ショートスタブを用いたミリ波帯低損失CMOSパッド2020

    • 著者名/発表者名
      スミス 力紀, 李尚曄, 吉田毅, 藤島実
    • 学会等名
      電子情報通信学会総合大会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [学会発表] 300-GHz Wireless Data Transmission System with Low-SNR CMOS RF Front End2019

    • 著者名/発表者名
      李 尚曄・董 鋭冰(広島大)・原 紳介(NICT)・高野恭弥・天川修平・吉田 毅・藤島 実(広島大)
    • 学会等名
      電子情報通信学会マイクロ波研究会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
    • 招待講演
  • [図書] 次世代無線通信に向けたアンテナ開発2020

    • 著者名/発表者名
      新井宏之
    • 総ページ数
      370
    • 出版者
      シーエムシー出版
    • ISBN
      9784781315225
    • 関連する報告書
      2020 実績報告書

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公開日: 2019-04-18   更新日: 2022-01-27  

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