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新規von Willebrand因子阻害アプタマーの血栓形成阻害効果の多面的検討

研究課題

研究課題/領域番号 19K17838
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分54010:血液および腫瘍内科学関連
研究機関奈良県立医科大学

研究代表者

酒井 和哉  奈良県立医科大学, 医学部附属病院, 研究員 (60790384)

研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2021-03-31
研究課題ステータス 完了 (2020年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2020年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2019年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
キーワードアプタマー創薬 / von Willebrand factor / 血小板凝集阻害 / von Willebrand因子 / DNAアプタマー / 創薬 / アプタマー / 動脈血栓症 / 血栓止血学 / DNA アプタマー / 抗血栓療法
研究開始時の研究の概要

von Willebrand 因子(VWF)のA1ドメインは血小板のGP1bドメインと結合することで血小板血栓を形成し、適切な止血作用を発揮する。しかし、本邦の死因の上位を占める心筋梗塞や脳梗塞などでは血中のVWF濃度が大きく上昇しており、VWF A1阻害薬は治療薬として有望視されている。本研究では、国内バイオベンチャー(タグシクス・バイオ社)が開発した核酸アプタマーのVWF A1への結合部位の同定および血小板血栓形成に対する阻害活性の詳細な評価を行う。開発中の他のVWF A1阻害薬と比較を行うことで、結合様式の相違が薬理学的効果に与える影響を検討する。

研究成果の概要

VWF A1ドメインを標的とするDNAアプタマー製剤(TAGX-0004)について、静止条件および流体条件における血栓形成阻害効果を既存の抗体薬(カプラシズマブ)・アプタマー製剤(ARC1779)と比較した。TAGX-0004はいずれの条件下においてもARC1779よりも高く、カプラシズマブと同等の抗血栓形成作用を発揮した。また、それぞれのVWF A1ドメインへの結合部位を検討したところ、共通の結合部位としてR1395およびR1399が推定された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

致死的な動脈血栓を引き起こす血栓性血小板減少性紫斑病(TTP)において、最近抗体薬であるカプラシズマブが新規治療薬剤として米国・EUで承認された。この新薬はTTPにおける急性期の血栓死亡率を大幅に改善させることができる反面、抗体薬であることから非常に効果であり、ロット間の有効性のバラツキなどの欠点が存在する。今回検討したか新規VWF A1ドメインアプタマーはカプラシズマブと同等の抗血栓効果を発揮するとともに、化学合成が容易であり、品質の均一性が担保できる、アレルギーなどの免疫学的反応を回避できるなどのメリットを有している。臨床応用されれば、TTP患者の治療が低コストで安全になりうる。

報告書

(3件)
  • 2020 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2019

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会・シンポジウム開催 (1件)

  • [雑誌論文] Novel aptamer to von Willebrand factor A1 domain (TAGX-0004) shows total inhibition of thrombus formation superior to ARC1779 and comparable to caplacizumab2019

    • 著者名/発表者名
      Sakai Kazuya、Someya Tatsuhiko、Harada Kaori、Yagi Hideo、Matsui Taei、Matsumoto Masanori
    • 雑誌名

      Haematologica

      巻: - 号: 11 ページ: 2631-2638

    • DOI

      10.3324/haematol.2019.235549

    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会・シンポジウム開催] The 61th American Society of Hematology (ASH) Annual Meetings and Exposition, Orland, USA.2019

    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書

URL: 

公開日: 2019-04-18   更新日: 2022-01-27  

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