研究課題/領域番号 |
19K18862
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分56060:眼科学関連
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研究機関 | 川崎医療福祉大学 |
研究代表者 |
米田 剛 川崎医療福祉大学, リハビリテーション学部, 准教授 (80389014)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2019年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
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キーワード | 視線解析装置 / 他覚的visual acuity test / 視線停留率 / 乳幼児 / 他覚的視力検査 / 視線計測装置 / 視線位置 / 眼球運動 / 縞視標 / 視力 / 視線計測 / 他覚的 |
研究開始時の研究の概要 |
この研究では、目線の動きの位置を記録できる装置を用いることで、見ている箇所の位置情報から、視力を定量的に評価できるシステムを開発することを目的としています。 また、乳幼児を対象とすることで、意思表示が困難な方に対する、新たな視力検査としての有用性を明らかにすることも目指しています。
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研究実績の概要 |
本研究は、乳幼児を対象にした他覚的な視力検査機器の開発を実施している。一般的な視力検査は自覚的な応答によって測定されるが、乳幼児など応答が困難な場合では、眼球運動による眼の動きや脳波などの他覚的な判定方法が用いられている。しかし、乳幼児の目の動きを検者が判定することは、検者間によって判断の基準が異なるため判定にばらつきが生じるため、検査結果の再現性や信頼性に問題がある。また、紙媒体で視標を提示するため、1枚1枚を手作業で実施ることで、検査時間が長くなり、乳幼児の集中力が持たないといった問題も指摘されている。 そこで、本研究では視線の動きを視線解析装置によって評価することで、検者間の誤差のばらつきを無くし、検査時間の短縮も図れることから乳幼児の視機能障害の見落としを減らすことを目的に研究を開始した。 2021年度の研究実績は、2020年に第76回日本弱視斜視学会総会で発表した内容を踏まえ、日本視能訓練士協会誌へ論文を投稿した。論文の内容は、有志願者の成人20名を対象に、現在の乳幼児の視力検査のスタンダードであるTeller acuity card(TAC)と視線解析装置による視力検査の視力値を比較することであった。結果は、両者は正の相関を示し、視線解析装置を用いた視力検査は、乳幼児の視機能評価に有用であることを確認することができた。 この報告を踏まえ、今後乳幼児に対して、本装置による視力検査を実施することを想定し、視線位置と停留率から自動的に視力を測定する新たなプログラムを作成し、特許を出願するに至った。 2022年度では、特許を出願したプログラムを用いて有志願者の成人20名を対象に、TACによる視力検査と視力値の比較を実施したところ、両者は正の相関を示すことがわかり、乳幼児の視機能評価に有用なプログラムを開発することができた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初の計画では、2019年度には乳幼児で視線解析装置による視力検査を実施する予定であったが、2019年度の進捗状況で報告した通り、新型コロナウイルス感染症の影響や依頼した企業の業務の都合上延期となり、乳幼児で測定する際に必要なプログラムの作成が2020年度に変更になった。 そのため、2020年度の到達目標を被検者がみている視線の位置と停留率から自動的に視力を判断できるプログラムを構築し視線解析装置に組み込むことに変更した。この到達目標については、2020年度中にプログラムを構築し企業へ依頼し作成することができた。また、2021年度には自動視力検査プログラムの特許を出願できたため、2022年度には自動視力検査プログラムでTACとの比較実験を実施しており、おおむね順調に進展している。
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今後の研究の推進方策 |
2023年度の到達目標は、特許を出願した自動視力検査のプログラムを使用し、乳幼児を対象にTACとの視力を比較し、相関関係について検討する予定である。
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