| 研究課題/領域番号 |
19K19448
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
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| 研究機関 | 産業医科大学 |
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研究代表者 |
姜 英 産業医科大学, 産業生態科学研究所, 講師 (70637595)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 加熱式タバコ / 紙巻タバコ / 喫煙率 / 禁煙治療 / 禁煙指導 / 禁煙外来 / 喫煙対策 / 禁煙 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
加熱式タバコが2016年4月から１年半で300万セットが販売され、現在もその使用者が急増中である。2017年9月、加熱式タバコに発がん性物質が含まれていることが報告されたが、健康診断の問診票には加熱式タバコの使用状況の設問がないため、使用の実態の情報はほとんどない現状である。また、加熱式タバコの使用者への対応の具体的な標準マニュアルも存在しないため、多くの産業衛生スタッフが加熱式タバコへの対応に苦慮している。
本研究では、
①日本の勤労世代における加熱式タバコの使用実態やその問題点を明らかにすること、
②加熱式タバコの使用者への対応マニュアルを作成すること、を目的とする。
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| 研究成果の概要 |
本研究は某事業場の職員を対象とし、加熱式タバコに対する意識、紙巻タバコと加熱式タバコの使用状況を調べた。全体の約25%は加熱式タバコについて誤った認識を持っていることが分かった。加熱式タバコと紙巻タバコの使用状況について、紙巻タバコの使用者が減少した一方、加熱式タバコの使用者が増加したことが分かった。さらに、加熱式タバコの使用者の約半数は紙巻タバコを併用していることが分かった。
職場における喫煙対策において、加熱式タバコの正しい知識を提供し、加熱式タバコと紙巻タバコの使用状況や禁煙企図のステージに合わせて、禁煙方法を推奨する必要がある。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
加熱式タバコは現在日本、イタリア、スイスなど41ヵ国で販売されているが、日本の販売量は世界の総販売量の98%を占めている。つまり、加熱式タバコに関する調査は日本でしか行うことができない独自な研究である。
勤労世代における加熱式タバコの使用者の実態を明らかにしたことで、職域における加熱式タバコ使用者への適切な対応を行い、各企業産業だけではなく、今後、海外でも蔓延することが予測される諸外国の保健医療に携わる者に対する教科書的な成果が得られることが期待される。最終的に加熱式タバコだけでなく紙巻きタバコも含むタバコ製品の使用者を大幅に削減することにつながる研究である。
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